インターネット接続と無線LANだけでは不十分

　ネットワークと言うと、「インターネットに接続できて、無線LANがあれば十分」と考える方も多いかもしれない。だが、中堅・中小企業におけるネットワーク関連ニーズは変化しつつある。

　下記に記したグラフは年商500億円未満の中堅・中小企業全体に対して、「働き方改革や人材不足に対処するIT活用に際して導入したいと考えるネットワークサービス」を尋ねた結果だ。

　なお、選択肢に記載したネットワークサービスの説明は以下の通りである。



　上記のグラフを確認すると、「仮想ネットワーク（VPN）」（17.6%）の回答割合が最も高く、「リモートアクセス」（15.6%）が2番目に高い値を示していることがわかる。

なぜVPNやリモートアクセスが人気なのか

　仮想ネットワーク（VPN）と言うと、「建設業において、現場と事務所の間で図面情報を安全に共有する」などのように、複数の拠点を持つユーザー企業が安全なデータ授受を実現するための手段として認識されていることが多い。そのため、拠点が1カ所のみであれば仮想ネットワーク（VPN）は必要ないと考えてしまいがちだ。

　だが、昨今では業務システムをデータセンタに預けるケースも増えてきている。そこで、社内のLAN環境と同等の使い勝手を保ちながら、安全なデータ授受を実現する手段として仮想ネットワーク（VPN）が選択されるわけだ。

　一方、働き方改革や人材不足に取り組むためには従業員が社外から業務を行える仕組みを整えて、「見積確認や日報提出のためだけに時間をかけて客先から帰社する」などの非効率な場面を減らすことが大切だ。


　メールやスケジューラーといった情報系のアプリケーションはブラウザーで操作するものが多いので、社外からも比較的利用しやすいが、見積を作成する販売管理システムや日報を提出する顧客管理システムなどはクライアント/サーバ形態も多い。そのため、「ブラウザーに対応していないので、社外からは利用できない」と諦めてしまってはいないだろうか？

　こうした場合に有効な解決策が2番目に回答割合の高い「リモートアクセス」である。リモートアクセスを実現する基盤技術として仮想ネットワーク（VPN）が用いられることもある。

　このように業務システムの運用形態やワークスタイルの変化に応じて、企業が必要とするネットワークサービスも変わりつつあるわけだ。これまでの知識だけにとらわれず、「業務システムでの対応は難しいが、何かのネットワークサービスを利用したら実現できるかもしれない」という視点を持っておくことが大切だ。

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