本ツールは、テキストに含まれる個人情報を自動判定するだけでなく、検出した個人情報を伏せ字に自動変換するため、目視確認作業の大幅なスピードアップが期待できるという。


　これによりSNSや掲示板などの書き込み内容チェック作業の効率化によるコスト削減、あるいはチェック対象の規模拡大を可能にする。本ツールは2014年2月より販売を開始する。

　対象となる個人情報は「住所」「一般的な氏名」「電話番号」「メールアドレス」など。1分間に1200件の投稿から個人情報を検出・変換でき、個人情報該当箇所の検出精度は約94％を誇るという。単語登録機能により、個人情報以外のキーワード検出にも対応する。KDDIウェブコミュニケーションズにおいて既に導入され、オンライン問い合わせ内容のチェックに活用されているという。

　なお、今回の技術は、独立行政法人情報通信研究機構からの委託研究である「インターネット上の違法・有害情報検出技術の研究開発」（2009年9月～2012年3月）の研究成果の一部を活用しているという。