この調査によれば、現在の医療器具や購買・調達のあり方に満足している病院は25.0％と回答数の4分の1に過ぎなかった。価格の不透明さと、品目数の多さ・管理の煩雑さが、不満要因となったという。



　また、医薬品であれば後発品（ジェネリック）、医療機器に関しては低価格の同種同効品への切り替えが進む一方で、抗がん剤や循環器系医療機器など高額な医薬品・医療機器の購入量も増加。メリハリのある調達が求められているという。



　東日本大震や原発事故では、医薬品・医療材料メーカーの生産能力低下の影響を受け、被災地から離れた地域においても物品不足や代替品調達に奔走する病院がみられた。そのため今後は災害拠点病院を中心に、資金面の問題も含めた備蓄在庫の見直しが進むと矢野経済では予測している。また、財源確保が難しく、2012年度診療報酬改定が厳しい影響をもたらすため、多くの病院は、マネジメント力・価格交渉力の向上に力を入れ、購買力や物品管理力を高めていく見通し。


　なお、震災によって、医薬品・医療機器の採用品決定や物流のあり方が変わるか、との質問に「思う」と答えたのが31.2％だったのに対し、「思わない」と回答したのは68.8％だった。