IDC Japanは1日、国内外付型ディスクストレージシステム市場の予測を発表した。

　2010年の国内外付型ディスクストレージシステム売上は1,687億6,900万円で前年比1.6％減だった。IDCでは世界的な経済回復などを背景に、国内外付型ディスクストレージシステム売上は、2011年からプラス成長に転換するとみていたが、東日本大震災とその後の電力不足、サプライチェーンの分断、国内景気の悪化と企業業績の下振れの可能性拡大などを考慮し、2011年の予測を前年比6.6％減の1,576億1,900万円に下方修正した。


　また、2011年のセグメント別売上の成長率は、メインフレーム・ディスクストレージシステムが前年比15.0％減、オープンシステム・ディスクストレージシステムが同4.7％減と予測する。今回の大震災や電力不足に伴い、ディスクストレージシステムの売上はマイナス成長と予測されるが、その一方で企業のストレージ支出の優先順位が変化し、災害対策、データ保護、電力利用の効率化などに関する支出の優先順位が上昇すると考えられるのだという。

「東日本大震災の発生によって顕在化したリスク管理の強化と電力不足への対応という課題は2011年だけにとどまらず、2012年以降のストレージ支出にも影響を与え続ける。この2つの課題は、国内市場で起こり始めていたストレージ支出の変化（インフラの利用率向上、スモールスタートの実現、データ保護の強化、ストレージ仮想化といった新技術の導入など）を加速させる可能性を持っている」（IDC Japan ストレージ／サーバー／HCP／PCs グループディレクター 森山 正秋氏）

　IDCでは国内外付型ディスクストレージシステム売上は2012年からプラス成長に転換し、2010年から2015年のCAGRは1.4％となると予測する。また、出荷容量の2010年～2015年のCAGRは46.9％と予測している。今回の発表はIDCが発行したレポート「国内ディスクストレージシステム市場 2010年の分析と2011年～2015年の予測： 東日本大震災による影響を考慮」（J11420102）にその詳細が報告されている。