2009年の国内TV会議システム市場は、リーマンショックに伴うコスト削減、パンデミック対策での海外出張削減などの理由により、需要が喚起された。2010年当初には2009年の影響で、「需要が先食いされたのでは」と心配する向きもあったが、実際には2010年に入っても問い合わせ件数は増え続けており、新規需要のほか、追加需要や更新需要が増えているという。

　また、これまで東京や大阪といった主要拠点のみで採用されていたTV会議システムを社内全体で導入するようになっているほか、中小企業での新規導入が進んでいるとしている。そのほか、HD導入に伴う更新需要も増えているという。

　一方、Web会議システムについては、自社内で運用するSI型と、インターネット経由で利用するASP型の2つに分類。調査によれば、リーマンショックにより、一時期投資は若干止まったものの、2009年トータルではあまり影響はなかったという。Web会議システムは今後もSI型、ASP型ともに、市場は成長し続ける見通しとしている。

　Web会議システム市場は、急成長している一方で、製品間・企業間での競合が激化している。主要な機能は、どのメーカのシステムにも搭載されており、若干の差がつく程度。そのため、セールストークやプレゼン時のデモの印象で導入が決まってしまうケースもあるという。Web会議システムでは価格差や製品の良し悪しを含め、ユーザーの選択に対し、絶対的な物差しがなくなっていると矢野経済研究所では分析している。

　また、2009年時点でSI型（32.5億円）がASP型（25.4億円）をやや上回っているものの、2011年にはこれを逆転（SI型：37.5億円、ASP型42.4億円）、ASP型のWeb会議システムの市場規模は、2005年の2.8億円から2014年には76.4億円と、10年間で約27倍へと急成長すると予測している。


　今回の調査は、『2010～11年版 AR/TV・Web会議システム市場 -ビジュアル・コミュニケーション調査VOL.2-』にて記載されている。