爆発的なデジタルデータの増加に頭を悩ますIT担当者

　今やビジネスの根幹を支える基盤となったITシステム。企業内でその重要性が増す中、システムを支える担当者や管理者の苦労は絶えない。その要因の1つが「デジタルデータの爆発的な増加」だ。

　あらゆる業務における文書や画像などの情報がデジタル化される時代になった。たとえば、申請書のみならず、業務の承認フロー自体も電子化されている。また、医療機関における各種の検査画像は電子化され、院内や外部データセンターのサーバに蓄積される。IT担当者には、そうした膨大な量のデジタルデータをアプリケーションも含めて適切に管理・運用することが求められている。

　組織内のデジタルデータの量や種類が増えるたびに、システム管理者の負荷は増大する。特にバックアップに関しては「バックアップに時間がかかる」「データ量の増加に対応できない」「運用・保守における負荷やコストがかかる」「リストアに時間がかかる」といった課題が出ている。それらを改善するためにどうすればいいのかと頭を悩ます管理者も多い。

　多くの企業の現状について、Veeam Softwareの日本法人であるヴィーム・ソフトウェアのマーケティング・マネージャー 佐藤昭知氏は「企業によってはバックアップ専任の担当者を置かず、サーバやネットワークなども担当する『兼任のIT管理者』しかいない、またはIT管理者を置きたくても置けない企業もたくさんあります。担当者の負荷は増える一方です」と説明する。

新しいデータ保護の在り方を提唱するVeeam

　Veeamは、ガートナーが発表した2017年の「データセンターバックアップ／リカバリ」に関するマジッククアドラントにおいて、ビジョンの完全性と実行能力の高さを評価されて「リーダー」のポジションに選出されているとおり、ヨーロッパやアメリカでは非常に多くの企業で導入が進んでいて、データ保護といえばVeeamと言うくらいに知名度が高いベンダーだ。

　日本法人が設立されて、まだわずか2年程度だが、佐藤氏は「日本でも海外同様に新たなデータ保護の在り方を訴求し、多くのお客さまが安心して利用できるIT環境構築に役立てていただけるようにしたい」と述べている。

　同社製品のコンセプトの1つが「15分未満のRTPO（RTO／RPO）の実現」だ。RPO（目標復旧時点）とRTO（目標復旧時間）の合計を15分未満に抑えることをデータ保護の理想に掲げている。これは、高い可用性がシステムに求められる時代に合致する要件の1つだといえるだろう。

　佐藤氏は「主要なストレージベンダー各社との連携機能も特徴の1つです。Hewlett Packard Enterprise（HPE）やNetApp、Dell EMCなどのストレージスナップショットによって、RPOの短縮と20倍高速のバックアップを可能にしています。また、『Microsoft Exchange』や『Microsoft SharePoint』、『Active Directory』向けのエージェントレスなeDiscovery機能やアイテムの復元機能なども備えています。さらに『Oracle Database』『Microsoft SQL Server』などのデータベースにおけるトランザクション単位での復元も可能です」と製品の強みを説明する。

単なるバックアップではない、Veeam製品のコンセプト

　他社製品の違いについて、佐藤氏は「『従来のバックアップ VS アベイラビリティ（データ保護の可用性）』という構図になるかと思います。一般的にIT管理者にとって『バックアップ』という言葉に持たれるイメージは、あまり前向きではありません。Veeam製品においては、バックアップは単なる手段の1つでしかありません。システムがダウンした場合でも素早くデータを復旧させ、データの復旧だけではなく、その基盤が提供していたアプリケーションなどを含む完全なサービスとして復旧しビジネスを継続させるために必要な可用性を高めることが目的です」と説明する。

　また、「他社はデータのバックアップを取ってそれで終了という製品が多いという印象です。それでは実際にデータを復元するのに失敗したり、復元にかなりの時間を要したりすることもあります。一方、Veeam製品を導入したことで、これまでは3日以上もかかっていたシステムの復元が半日もかからずに実施できたという事例もあります」と語る。

　現在、サーバを数百台規模で運用する大企業だけでなく、数台から十数台を運用する中小規模企業においても、サーバ仮想化は着実に浸透してきている。台数の削減や一元管理などの業務効率化といったメリットがある一方で、データ保護・復旧という観点では新たな課題も出てきている。

　具体的には、従来まで行われてきたバックアップ／リカバリの手法では、管理が複雑になるため、ダウンタイムや可用性の面でも問題が生じてサービスの継続が難しくなる要因になっているのだ。「そうした仮想化環境ならではの課題を解決できるのがVeeam製品の強みです。『仮想化といえば、Veeam』といわれるくらいに、企業の事業・サービスの継続面でもSLA（サービス品質保証）を担保できる点が製品の導入を加速させています」（佐藤氏）

「真のアベイラビリティ」を体感できるイベントを開催

　ヴィーム・ソフトウェアは2017年11月16日に東京にて「VeeamOn Forum TOKYO 2017」というイベントを開催する。「アヴェイラビリティを体験せよ！」をテーマに掲げ、これからのデータ保護や世界で導入が伸びているVeeam製品について詳しく紹介する。さらにストレージやハイパーコンバージド製品など、Veeam製品と連携してより効果的なデータ保護環境を構築できる様々なベンダーによる講演や展示も行われる予定だ。

　当日は、Veeam Softwareの上級副社長であるShaun McLagan氏による「デジタル・トランスフォーメーション時代を見据えたアベイラビリティ戦略」というキーノート・セッションが行われる。佐藤氏は「企業が提供するサービスをどう継続させていくかについて、海外の事例なども踏まえて話をするセッションとなる予定です」と語る。また、「Veeam製品を導入して従来のバックアップの課題を解決した事例を紹介するセッションも用意しています。大規模でかつ、ハイパーコンバージド製品を利用するという先進的な活用事例です」と見どころを説明する。

　本記事をご覧になって、バックアップ／リカバリ環境や自社サービスの継続性に課題があると感じられたら、ぜひ「VeeamOn Forum TOKYO 2017」に参加してみてはいかがだろうか。