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多くの企業がDXを推進している一方、十分な成果を挙げている企業は少ない。上智大学大学院 応用データサイエンス学位プログラム准教授を務める小林裕亨氏は、全社レベルでの効果を出すためには「プロセス視点」が大切だと指摘する。“足踏み状態”にあるDXの取り組みを前進させる手法とは何か。
DXで「十分な成果」が出た企業はたった10％…いったいなぜ？
小林氏は四半世紀にわたり、企業の経営・業務改革に携わってきた。マイクロソフトやITベンチャーでの事業開発・起業経験を持ち、近年はプロセスマイニング最大手Celonis（セロニス）の代表として日本市場立ち上げにも貢献した。2023年より、上智大学大学院 応用データサイエンス学位プログラムにて准教授として、企業との共同研究を通じたAIやデータを活用した経営・業務の進化を追求している。
そんな小林氏は、DXの取り組みにおいて、十分な成果が出ている日本企業が少ないことを指摘する。PwC Japanの「日本企業のDX推進実態調査2024（速報版）」によれば、DXに取り組む日本企業のうち「十分な成果が出ている」との回答は、およそ10％にとどまった。
「厳しい現実が突きつけられた調査結果です。なお、同調査のDXの取り組み具合を見ると、広い視野でプロセスを意識してDXを進める企業のほうが、成果が出やすい傾向があると読み取れるように思います」（小林氏）
さらに同氏は、「企業レベルでの効果を出すためには、部門視点ではなく『プロセス視点』で取り組むことが大切です」と続ける。以降では、DX推進に効く「プロセスマネジメント」の考え方、生成AIを活用したさらなる可能性について詳しく解説する。
そんな小林氏は、DXの取り組みにおいて、十分な成果が出ている日本企業が少ないことを指摘する。PwC Japanの「日本企業のDX推進実態調査2024（速報版）」によれば、DXに取り組む日本企業のうち「十分な成果が出ている」との回答は、およそ10％にとどまった。
「厳しい現実が突きつけられた調査結果です。なお、同調査のDXの取り組み具合を見ると、広い視野でプロセスを意識してDXを進める企業のほうが、成果が出やすい傾向があると読み取れるように思います」（小林氏）
さらに同氏は、「企業レベルでの効果を出すためには、部門視点ではなく『プロセス視点』で取り組むことが大切です」と続ける。以降では、DX推進に効く「プロセスマネジメント」の考え方、生成AIを活用したさらなる可能性について詳しく解説する。
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・DXの成果がイマイチで悩む企業が試すべき「プロセス再設計」とは？
・「プロセスマネジメント」の4段階、さらに進化させる「プロセスインテリジェンス」
・生成AI活用実験：法人営業プロセスの分析をGPT-4oに聞いてみた
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