日経平均は急反発、円高一服好感し全面高　3万3000円を回復

Fumiya Mizuno

［東京　８日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１８７６円００銭高の３万３０１２円５８銭と４日ぶりに急反発して取引を終えた。米国株の下落やドル／円相場の円高進行が一服したことが好感され買い戻しが先行。これまで下げが厳しかった自動車株、半導体関連株、銀行株などを中心に全面高となり、３万３０００円を回復した。

米関税に対する不透明感は引き続き強く、当面は各国の対応を見極めながらの展開になるとみる関係者が多い。株価はこのまま本格反騰に向かうのは難しいものの、今後行われるとみられる日米の交渉などを確認しつつ下値を固めていくと期待されている。

石破茂首相は８日朝、米関税政策に対応する関係閣僚会議の初会合を開催し、日本経済への影響分析と措置の見直しを含めた外交面の取り組みを指示した。

他方、テクニカル面では、目先底入れを示唆するサインが出ているとの指摘がある。７日の日経平均終値と２５日移動平均線のかい離率は１５％を超え売られ過ぎとの印象を強めており、ここから自律反発が読めるようになったという。

また、日経平均の日足は７日でマドを５つ空ける「五空」となった。通常は「三空」が底入れのサインになるため、売られ過ぎを示す。大和証券・チーフテクニカルアナリストの木野内栄治氏は「昨年８月の急落時も五空で大底が入った」と指摘していた。

市場では「前日に日経平均が３万円を割らなかったことは心理的に好影響を与えた。また、ドル安／円高が止まったことが大きい。ストップ安の後にストップ高となる銘柄が多い動きは売り尽くしを示すものであり、目先はリバウンドが見込まれる」（雨宮総研・代表の雨宮京子氏）との声が聞かれる。

ＴＯＰＩＸは６．２６％高の２４３２．０２ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比６．２７％高の１２５１．６４ポイントだった。プライム市場の売買代金は５兆４１９８億８２００万円だった。

東証３３業種では、値上がりは非鉄金属や保険業、銀行業など全業種が上昇した。

個別では、トヨタ自動車など主力輸出株のほか、指数寄与度の大きいソフトバンクグループ、東京エレクトロンなどの半導体関連株がしっかり。フジクラはストップ高。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなど銀行株が軒並み高となった。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が１０．２２％高の５８９．１７ポイントと上昇した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１６２１銘柄（９９％）、値下がりは１２銘柄、変わらずは４銘柄だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 33012.58 1876 31729.11 31,703.69─33,257.16

ＴＯＰＩＸ 2432.02 143.36 2330.47 2,329.93─2,452.78

プライム指数 1251.64 73.87 1200.48 1,199.04─1,262.17

スタンダード指数 1175.46 63.83 1131.58 1,131.58─1,180.60

グロース指数 755.03 68.79 701.54 701.54─761.19

グロース250指数 589.17 54.62 546.29 546.29─594.84

東証出来高(万株) 263771 東証売買代金(億円) 54198.82