日経平均が3万3000円回復、自律反発期待の買い　米関税警戒は残る

Noriyuki Hirata

［東京　８日　ロイター］ - ８日の東京株式市場で日経平均は心理的節目の３万３０００円を回復した。米国市場でハイテク株の下落が一服し、国内関連株を中心に買い戻しが先行した。前日までの大幅安からの自律反発を期待した買いが優勢となった。

日経平均は約６００円高で寄り付いた後、１９００円高の３万３０３７円３８銭に上値を伸ばした。東証３３業種のすべてが上昇し、東証プライム市場の９８％の銘柄が値上がりしており、全面高の商状となっている。

米国市場でハイテク株比率の高いナスダック総合が小幅上昇して下落基調が一服したことを好感し、東京エレクトロンやアドバンテストといった国内の関連株は総じて大幅高となっている。

主力株はトヨタ自動車やソニーグループが大幅高。米金利が上昇する中、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは大幅に上昇している。

りそなアセットマネジメントの戸田浩司ファンドマネージャーは、前日の全面安はボラティリティの高まりを警戒した投げ売りが出たことが背景にあるとして「いったんセリング・クライマックス的な動きになった」とみている。

トランプ関税への警戒感が払しょくされたわけではなく、引き続き関連報道に一喜一憂するリスクはくすぶる。足元では３万３０００円付近で戻り待ちの売りも観測される。

一方、リスクの織り込みは進んできたともみられている。新たな売り材料が出なければ「来週にかけて３万４０００円─３万５０００円に戻ってもおかしくない」と、りそなＡＭの戸田氏は話している。