Takahiko Wada

［東京　１日　ロイター］ - 日銀が１日発表した「債券市場サーベイ」の２月調査によると、債券市場の機能度に対する市場参加者の見方を示す機能度判断ＤＩはマイナス２９となった。前回２０２３年１１月調査（マイナス３１）から持ち直し、４回連続で改善した。マイナス圏ながら、２０２２年５月調査以来の高い水準。昨年１０月のイールドカーブ・コントロール（ＹＣＣ）の運用柔軟化以降、日銀の国債買い入れが減少傾向となる中、市場機能の改善が続いた。

もっとも、市場機能の改善は小幅にとどまった。日銀の担当者は「市場機能度はひと頃に比べて改善しているものの、前回調査対比で大きく変化しているわけでもないとの見方が多い」と説明した。

長期金利の水準低下で、取引の手控えを指摘する向きもあったという。市場の機能度や流動性に関する各論では、取引頻度、取引相手の数、１回当たりの取引金額の判断ＤＩがいずれも悪化した。

機能度判断ＤＩは機能度が「高い」と答えた割合から「低い」と答えた割合を差し引いた数字で、マイナスの数字が大きいほど市場機能が低下していると判断している市場参加者が多いことを意味する。調査期間は２月１─７日、日銀の国債売買オペ先や大手機関投資家など７１社を対象に調査を行った。

＜金利見通し、総じて下方修正＞

金利の低下を反映し、金利見通しの中央値は総じて前回を下回った。１０年債利回りの中央値は、２３年度末で０．８０％（前回１．００％）、２４年度末で１．００％（同１．１０％）、２５年度末は１．１０％（同１．２０％）。

２０年債利回りでは、２３年度末が１．６０％（同１．７０％）、２４年度末は１．７０％（同１．８０％）、２５年度末は１．７５％（同１．８２％）。３０年債利回りでは、２３年度末は１．８５％（同１．９５％）、２４年度末が２．００％（同２．００％）、２５年度末が２．００％（同２．００％）。

（和田崇彦）