CA Technologiesは8日、世界11ヶ国の IT部門管理職623名を対象にしたメインフレーム利用に関する意識調査の結果を発表した。本調査は、2012年8月、専門機関Decipher社を通じて、全28項目にわたるアンケートを依頼し、回答を得たもの。623名の内訳は、アメリカ251名、イギリス100名、ドイツ52名、フランス50名、イタリア50名、オーストラリア30名、日本50名、中国20名、東南アジア20名。

　世界全体では、メインフレームに関して、企業の戦略上「非常に重要である」と答えた企業が32％、また「ある程度の成長を見込み、重要である」と答えた企業が49％と、合計で81％の企業が、今後も自社のIT計画にとって重要な役割を担っていると考えていた。


　また、回答企業の半数が、重要な業務データの半数をメインフレーム上に格納しており、今後のメインフレーム投資についても、ハードウェア、ソフトウェア、サービスともに、現状維持かそれ以上を予定しているとした。

　一方、メインフレーム人材の継続的な確保に関しては、万全な準備・計画が整っているとは言いがたく、開発・運用管理を現状の人員でまかなう考えを持つ企業が過半数を占めた。

日本はメインフレーム「非常に重要」が先進国で唯一5割

　日本においてもメインフレームの重要性を認める割合は高く、特に、企業の IT 戦略におけるメインフレームの役割を「非常に重要である」と回答した企業が、先進国の中で唯一半数（50％）に達した。これはアメリカ(29％)、イギリス（23％)、ドイツ(33％)、フランス（30％)などの先進国の中では最も高い数字となっており、多くの日本のエンタープライズ企業にとって、その重要性を認識する企業が非常に多いことがわかった。

　企業のクラウド戦略におけるメインフレームの役割についての質問に対しては、日本企業の約8割（78％）が、「現在、そして今後も重要なプラットフォームである」と回答した。こちらも、アメリカ（51％)、イギリス（42％)、フランス（66％)、イタリア（56％）など、他の先進国と比べ高い割合となっており、新時代のクラウド戦略においても、メインフレームを徹底活用しようという日本企業の姿勢がうかがえた。