IDC Japanは17日、国内ブレードサーバ市場競合分析結果を発表した。今回の競合分析は、前回の2009年の調査以来3年ぶりの調査となる。ブレードサーバ市場の成熟に伴って、サーバベンダー間の差は縮小の方向にあり、サーバの性能、機能だけでなく、パートナーのサービスやサポート体制などの相違も相対的に小さくなってきており、各ベンダーはいかに製品の差別化を図っていくかが今後の重要なテーマになっているという。

　国内のブレードサーバ市場は、2003年上半期（1～6月期）～2008年下半期（7～12月期）まで12期連続でプラス成長を遂げていたが、2009年の上半期以降、やや成長が鈍化傾向にあるという。ただ2010年以降は、スマートフォンの普及やクラウド関連ビジネスの需要が増え、データセンター向けのラックマウント対応型のサーバの出荷が増加傾向にあるとしている。

　2011年下半期の国内ブレードサーバの市場規模は、前年同期比24.5％増の318億6千万円だった。一方、同期間の出荷台数は3万8千台でサーバ市場全体に占めるブレードサーバの出荷台数の割合は13.4％となり、前年同期比で0.6ポイント増加した。


　また、今回の調査では、リーダーシップグリッドを用いてブレードサーバ上位5社ベンダーの「シェア獲得能力」と「機会獲得能力」について競合分析を行った。