日本HP、ストレージ従量課金サービスで容量仮想化技術に対応

　日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は本日、ストレージ従量課金サービス「HP StorageWorks Utility Ready Storage ソリューション（HP URSソリューション）」の提供を開始すると発表した。さらに、8Gbpsファイバチャネルに対応したストレージエリアネットワーク（以下、SAN）ダイレクタ・スイッチ「HP StorageWorks DC SAN Backbone Director」（以下、DC SAN Backbone Director）を発表した。

　「HP URSソリューション」は、ハイエンドストレージ「HP StorageWorks ディスクアレイXPファミリ」向けの従量課金サービスとして、昨年5月に発表していた。今回の発表にともない、その主力製品、「HP StorageWorks XP24000/20000 ディスクアレイ」の容量仮想化技術「Thin Provisioning」に対応し、実際に使用したディスク容量に基づいた課金が行えるようになる。

　あわせて発表された「DC SAN Backbone Director」は、HP初の8Gbps対応、SANダイレクタ・スイッチ。最大384個のFCポートの搭載が可能で、マルチプロトコルをサポートしている。

　日本HPは、2つの発表により、ハイエンドストレージ製品の導入障壁を排除し、エンタープライズ環境におけるストレージ統合の促進と市場シェアの拡大を図るという。