- 2008/03/04 掲載
【パソコン市場調査】2007年ナンバー1はNEC、富士通が猛追、ソニー、アップルは
ビジネス向けとコンシューマ向け合計の台数は1413万台。それぞれ867万台(61.4%)、546万台(38.6%)だった。ビジネス向けは前年比3.1%減で、2年連続マイナス成長となった。ただし、2007年第4四半期は前年比9.1%増で、5四半期ぶりにプラスに転じている。一方、コンシューマは、前年比2.6&増となった。2006年はトリノオリンピックにより家電製品に個人消費が流出したが、2007年は、Windows Vistaの発売もあり、特にポータブルPCに需要が戻ったという。成長率が低かった理由として、「低価格化が進んだ薄型テレビの影響もある」とIDC Japan PCs グループマネージャー片山雅弘氏は見ている。
2008年の予測について同氏は、「2008年は北京オリンピックの年でもあり、厳しい状況が続くであろう」と厳しい見方を示すが、ビジネス向けの買い替え需要が促進されると見ている。「ビジネス向けの買い替え需要は、パソコン市場全体にプラスになるだろう」(同氏)
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2000年~2007年 国内PC市場出荷台数/前年成長率: 家庭/ビジネス別 |
ベンダー別では、上位の顔ぶれに変動はなく、1位はNECで286万5000台、シェアは20.3%、2位は富士通で264万7000台、シェアは18.7%、3位はデルで197万6000台、シェアは14.0%、次いで東芝が127万台(同9.0%)、日本HPが108万1000台、シェア7.6%だった。ソニーは6位で88万5000台(同7.6%)、レノボは7位で64万4000台(同4.6%)だった。上位ベンダー10社のうち、前年比でプラス成長したのは富士通、HP、アップの3社のみで、他はいずれもマイナス成長となった。特に、富士通は2007年第4四半期において前年同期比30.7%増となった。同期だけを見ると、シェアはNECを抜いて1位だった。
厳しい環境が続くパソコン市場だが、ベンダー各社はシェア重視の偏重から収益性重視に移行しつつある。各社それぞれが得意とするセグメントに投資するなが、選択と集中が行われている。こういった流れからIDCでは、2008年はベンダーごとに民間、官公庁などのセグメント別の棲み分けがますます鮮明になると見込んでいる。
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国内パソコン市場ベンダー別出荷台数
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