OpenAIの最大のライバルとして知られるAIスタートアップ、Anthropic（アンソロピック）が新しいAIモデル「Claude 3」シリーズを発表した。最上位モデルの「Opus」は、OpenAIの「GPT-4」やグーグル「Gemini」を凌ぐ性能を発揮し、数学的推論力やエキスパートレベルの知識を評価する学術的ベンチマークでトップスコアを記録したという。Claude 3シリーズは、画像入力にも対応しており、法律サービスや金融分析、物流、品質保証などの分野での活用が期待されている。本記事では、Claude 3シリーズの評価を紹介するとともに、実際に日本語でのパフォーマンステストを検証し、GPT-4を超えるとされるその実力を探る（追記：2023年4月3日 各社モデルの価格表を追加）。

ChatGPTが公開されて以降、世界を席巻している生成AI。世界のテック企業が生成AI関連のサービス開発に力を入れる中、アップルも生成AIへの取り組みに注力している。iPhoneをはじめとする強力なプロダクトを抱えている強みを持つ同社は、その強みを生かした「2本柱」の戦略で生成AI分野における成功を狙う。一体その戦略とはどのようなものか。最新動向と併せて解説する。

コンサルティング大手のアクセンチュアが、AI関連投資の一環として、オンライン学習プラットフォーム「Udacity」の買収を発表した。生成AIの進展を見据えて、AI分野の人材育成に力を入れる方針だ。買収金額は明らかにされていないが、同時に発表した「LearnVantage」と呼ばれる学習プラットフォームの構築に3年で10億ドルを投じると表明している。買収による同社の狙いと今後の展望を追ってみたい。

生成AIが得意とするのはテキストや画像生成だけではない。プログラムのコード生成も得意分野の1つ。この2年ほどで「コード生成AI」領域の研究開発が進み、コード生成の精度は大きく改善、現在はユーザー獲得をめぐる競争が激化している。コード生成AIの進化の過程を鑑みつつ、Stability AIの「Stable Code 3B」などの最新モデルはどれほどの実力を持つのか、その現状を探ってみたい。

流通・小売業のAI関連の取り組みはやや出遅れており、これから投資額が増えていく見込みだ。課題も多い中で、流通・小売業はどのような用途でAIや生成AIの活用を進めようとしているのか。NVIDIAやForrester Research、英国のEコマース業界団体IMRGとアドビの調査からその動向を分析した。日本でも流通最大手のイオングループが生成AI活用に乗り出しており、活用の機運はますます高まりそうだ。

マーケティングやコンサルティング業界が先行する生成AI活用だが、製造業でも大手企業による取り組みが本格化しつつある。42万人以上の従業員を持つドイツ・ボッシュは、生成AI活用で既存のAIプロジェクトの生産性を大幅に高める計画を明らかにし、いくつかの工場で実際にプロジェクトを始めている。生成AIを活用することで、通常半年から1年はかかるAI開発プロジェクトを数週間にまで短縮することを狙うという。具体的にどのように生成AIを活用しようとしているのか、ボッシュの取り組みを探ってみたい。

時価総額でグーグルとアマゾンを超えたNVIDIA。マグニフィセント7の一角として、世界中が同社の投資動向に高い関心を寄せている。直近の同社の大型投資となるのがマレーシア投資だ。2023年12月、マレーシアを訪れたNVIDIAのジェンスン・フアンCEOは、同国がAI領域の製造ハブになる可能性があると指摘、同国の複合大手と提携し、スーパーコンピューターの構築や大規模言語モデルの開発を進める計画があるとも報じられている。半導体やAI領域でなぜマレーシアが注目されているのか、その理由を探ってみたい。

生成AIの利用が急増している。しかし、依然として生成AIに関する懸念はつきまとっており、生産性を改善しつつリスクをどう下げるのかが多くの企業のトピックとなっている。特に注目される「情報漏えい」をどう防ぐのか。続々と登場する新ソリューションを紹介しよう。

開発と運用の最適化を目指す「DevOps」に注目が集まっている。古くからある言葉ながら、DXを旗印に、企業は伝統的な開発手法からの転換が求められており、実際にDevOpsを実践する企業が増加していることが背景にある（さらに近年ではこれにセキュリティ要素を取り入れて「DevSecOps」ともいう）。このDevOpsの推進を支援するのがDevOpsツールやDevOpsプラットフォームと呼ばれる製品群だ。この市場では、マイクロソフト傘下のGitHub、GitLab、Atlassian（アトラシアン）らが各社異なった戦略を描いている。DevOpsツール・DevOpsプラットフォームの基礎から各企業の製品までわかりやすく解説する。

絶対王者グーグルの支配が続く検索エンジン市場だが、生成AIの登場で大きな変化を伴うことになりそうだ。ガートナーが2月19日に発表した予測によれば、2026年までに検索エンジンのボリュームは25％も減少するという。こうした中でグーグルへの挑戦を明言しているスタートアップ企業が「Perplexity（パープレキシティ、略称パープレ）」だ。Perplexityとは、AI チャットボットを活用した調査および会話型検索エンジン。同社にはNVIDIA、ジェフ・ベゾス氏、YouTubeの元CEOなど大物も出資ラウンドに参加しており、検索市場を攻めるマイクロソフトとも戦っていくことになる。果たしてその実力とポテンシャルとはいかなるものか。実際にPerplexity、グーグル、ChatGPTの3つのサービスを試して結果を比較した。

ChatGPTが登場した当初、生成AIは学生の不正行為を助長するのではないかという懸念が教育関係者の間で広がった。しかし、2024年2月時点、日米ともに教育関係者の間で生成AIツールの可能性を模索する動きが活発化しているという調査結果が出ている。たとえば、米アリゾナ州立大学は明確な狙いを持ってOpenAIと提携、状況は大きく変わってきている。高等教育における生成AI利用活用の動向をお伝えしたい。

OpenAIが発表した動画生成AI「Sora」の驚くべきクオリティが大きな話題を呼んでいる。こうしたAI技術の進化に伴い、ディープフェイクや音声クローン技術も大きく向上している。2024年は、これらの技術が選挙や大型イベントでの詐欺・ディスインフォメーションなどに悪用されるケースが急増するとみられており、セキュリティベンダーの商機にもなりそうだ。ディープフェイクと音声クローン技術はどのような進化を遂げているのか、またどのような悪用リスクが想定されるのか、対策の状況と合わせてまとめた。