2020年4月7日に発せられた政府の非常事態宣言を受けて、多くの企業でテレワークが実施ないしは検討された。そして非常事態宣言が明けた今、明らかになっているのは「この急激な変化は不可逆である」ということだ。働き方の「ニューノーマル」に向けて、企業はどのようにセキュアなテレワーク環境を整えていけばよいのか。鍵を握るのは“可用性”だ。

外部からのサイバー攻撃や組織内部の不正行為など、多様な脅威にさらされる企業システム。システムの改ざんや情報漏えいなどが一度起きてしまうと、企業へのダメージは計り知れない。ネットワークやエンドポイントでさまざまなセキュリティ対策を施しても完全には防ぐことは不可能だ。そうした中、セキュリティリスクを最小限に抑える方法として「SIEM」が注目を集めている。本稿ではSIEMの概要や仕組み、具体的な導入事例などを取り上げる。

特定の組織や人物を標的とし、執拗に攻撃を繰り返す「標的型攻撃」。メールを入り口とする場合、「標的型攻撃メール」と呼ばれることもある。その性質上、被害が表に出ることは少ないが、1件あたりの被害額の平均は約20億円との試算もある。もし自社が標的となってしまっても、対策できるだろうか？ 本稿では「標的型攻撃とは何か？」を軸に、その手法や被害の実例、そして防御策までを徹底解説する。

拠点間通信の安全性を確保するため、今や多くの企業がVPN（Virtual Private Network）の導入を進めている。かつてはセキュアな通信回線と言えば「専用線」が利用されていたが、通信技術の進化によって「インターネットVPN」や「IP-VPN」などさまざまなVPNサービスが登場している。今回は、「働き方改革」で増えたリモートワークなどで近年さらに注目が増しているVPNについて、その特徴やセキュアな在り方を解説するとともに、今後の動向を考察する。

「DNS（Domain Name System）」と聞いて何を連想するだろう。「インターネット」「セキュリティ」という言葉が思い浮かぶ人は、普段ITニュースに接している人のはずだ。では「DNSって何をするものなんですか？」という質問に答えられるだろうか。DNSはインターネットで重要な役割を占めるが、その働きをきちんと理解している人は少ない。ここでは、普段は意識しないが、実は重要なDNSと、そのセキュリティの関係について、最新の攻撃事例を交えて解説する。