Noriyuki Hirata

［東京　１２日　ロイター］ - １２日の東京株式市場で、日経平均は前営業日比で一時１０００円超下落した。米国市場で６月消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表後にハイテク株安となった上、ドル／円が下落したことを嫌気する動きが先行している。前日までの上昇は大型株高が主導したが、中小型株に資金がシフトしている様子がうかがえる。

米国市場でハイテク株比率の高いナスダック総合やフィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ）が下落したことを嫌気し、寄与度の高い東京エレクトロンなど半導体関連やハイテク株が総じて軟調なほか、長期金利が低下する中で銀行や保険も売られている。ドル／円が円高に振れており、輸出関連株も安い。

日経平均は３営業日で１４００円超値上がりしており「これの反動が一番大きい」（野村証券の神谷和男投資情報部ストラテジスト）との声が聞かれる。急ピッチな上昇局面では大型株の買いが目立ったが、足元では大型株のＴＯＰＩＸコア３０指数が１．８％安に対し、中型株の同ミッド４００指数は０．３％安、小型株のスモール指数は０．５％高となっており、巻き戻しがうかがえる。

日経平均の２．３％安に対し、ＴＯＰＩＸの下落は１．２％にとどまっている。東証プライム市場指数の値上がり銘柄数は午前１０時時点で６６％あり、値下がりの３０％を上回っている。「日経平均の主力銘柄に集まっていた資金が、出遅れ銘柄にシフトしているようだ」（神谷氏）とみられている。