トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車が車載ソフト開発での協力の検討を始めたことが１６日、分かった。米中勢が電気自動車（ＥＶ）のデジタル化技術で先行する中、国内大手３社でソフトの基盤部分を共通化し、開発を加速する狙いがある。経済産業省と国土交通省も近くまとめる自動車デジタル戦略にこうした方向性を盛り込み、検討を後押しする。

システム同士を連携する「ＡＰＩ」と呼ばれる仕組みの共通化を目指す。マツダやＳＵＢＡＲＵ、スズキ、三菱自動車にも参加を呼び掛け、国内メーカー全体で協力態勢を整えたい考え。ただ、各社間の開発スピードの違いなど課題も多くあり、調整が難航する可能性もある。

【時事通信社】