［東京　５日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比８９円１３銭高の３万３３７７円４２銭と小幅ながら４日ぶりに反発し取引を終えた。為替の円安が輸出関連株を中心に支援し、前日の下げからの買い戻しが促された。一方、米雇用統計の発表を控えた警戒感などから上値追いは限られた。

日経平均は１０９円高で寄り付いた後、いったん小幅に弱含んだ。米金利が上昇基調にある中、寄与度の高い半導体関連株が朝方には総じて弱く、指数がいったん下押しされた。

一方、為替市場でドル／円が前日の取引時間に比べ約１円高い１４４円後半で推移し、輸出関連株を中心に支援した。指数は後場の前半にかけて上値を伸ばし、一時２７９円高の３万３５６８円０４銭に上昇した。　

半導体関連株も円安に伴って下げ幅を縮めたりプラスに転じ、指数の持ち直しに寄与した。米金利上昇を受け、銀行など金融株も堅調だった。　

市場では「前日の下げからの買い戻しとなったが、米ハイテク株の利益確定売りが続いており、ハイテク・グロース株には買いにくさが残った」（フィリップ証券の増沢丈彦・株式部トレーディング・ヘッド）との見方も聞かれた。

ＴＯＰＩＸグロース指数の０．０３％安に対し、同バリュー指数は１．２６％高とバリュー優位が継続し「新ＮＩＳＡマネーの流入への思惑も意識された」（国内証券のアナリスト）との声があった。

大引けにかけ、指数は上げ幅を縮小。日本時間の今夜に予定される米雇用統計の発表を前にした持ち高調整が観測されたほか、北朝鮮が５日朝から２００発以上の沿岸砲弾を発射したと伝わる中でアジア株の軟化が嫌気された。

ＴＯＰＩＸは０．６２％高の２３９３．５４ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．６２％高の１２３１．５３ポイントだった。プライム市場の売買代金は３兆９３５８億５６００万円。東証３３業種では、値上がりは証券や銀行、不動産など２２業種で、値下がりは繊維や精密機器、化学など１１業種だった。

トヨタ自動車やアドバンテストは堅調。好調な年末商戦が好感された三越伊勢丹ＨＬＤＧはしっかりだった。一方、レーザーテックや信越化学工業は軟調だった。新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が２．５９％安の６９４．２８ポイントと、反落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが８４１銘柄（５０％）、値下がりは７７７銘柄（４６％）、変わらずは３９銘柄（２％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 33377.42 +89.13 33397.52 33,257.43─3

3,568.04

ＴＯＰＩＸ 2393.54 +14.75 2387.88 2,382.79─2,

400.53

プライム市場指数 1231.53 +7.60 1229.04 1,226.13─1,

234.99

スタンダード市場指数 1179.29 -1.02 1183.48 1,178.85─1,

183.49

グロース市場指数 880.92 -20.58 901.38 880.92─901.

38

グロース250指数 694.28 -18.45 712.03 694.28─712.

03

東証出来高(万株) 163981 東証売買代金(億円 39358.56

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