クラウド総研の企業におけるクラウドサービスに関する調査概要

　クラウド総研は、cloudpackを提供するアイレットがクラウド導入に関する情報を定期的調査・公開する目的で設立された。

　2014年12月22日に発表された調査では、2014年度における国内クラウド市場の企業ユーザー動向調査として「企業のパブリック・クラウドに関するブランド別利用実態・意識調査」を実施。決済権を持っている企業の社員1000人にアンケートを行い、企業のパブリッククラウド・IaaSの利用実態や意識を調査している。本記事ではクラウドサービスを列挙し、グラフを参考にしながら具体的な利用状況や利用検討状況、初期投資額や月額投資額の特徴などを検討する。

【調査概要】
・クラウドサービスの利用状況/利用検討状況
・クラウドサービスの初期投資額/月額投資額の考察
・クラウドサービスの利用用途

　今回アンケート対象となったクラウドサービスは、アマゾンのAmazon Web Services、マイクロソフトのMicrosoft Azure、グーグルのGoogle App Engine/Google Compute Engine、ニフティのニフティクラウド、IIJ グローバルソリューションズのIIJグローバルソリューション、GMOクラウドのGMOクラウド、さくらインターネットのさくらのクラウド、IDCフロンティアのIDCフロンティアクラウド、その他のサービスの計9項目。

全体ではマイクロソフト、グーグルが高いシェア

　全体の利用状況を見ると、その他のサービスを除けばMicrosoft Azure、Google App Engine/Google Compute Engineがそれぞれ28.4％、24.7％と高いシェアがあることがわかった。次に11.2％でAmazon Web Servicesが続いた。


　注目すべきは、業種別にみたときに選択するパブリッククラウド・IaaSの傾向が異なるという点だ。


　情報通信業ではAmazon Web Servicesが全体のシェアが11％あまりなのに対して、25.5％と著しく高い数値を見せている。宿泊業・飲食サービス業、放送・新聞・出版・マスコミに関してはAmazon Web Serviceがほとんど使われていないことがわかった。

　また広告代理店・市場調査・シンクタンクに関してはAmazon Web ServicesもMicrosoft Azureは使われておらず、Google App Engine/Google Compute Engineのシェアが半数を占めていることがわかる。

パブリッククラウド・IaaSに投資する各社のコスト意識

　企業がクラウドサービスを導入、運用するにあたって初期投資額・月額投資額はどの程度なのか。