日本テラデータ、データの利用頻度に応じて再配置するデータウェアハウス製品を発売

　日本テラデータは6日、エンタープライズ向けデータウェアハウス（DWH）製品の新バージョン「Teradata 13.0」と、アプライアンスサーバ「Teradata エクストリーム・データ・アプライアンス 1550（以下、Teradata 1550）」を3月9日に販売すると発表した。

　Teradata 13.0では、特に既存機能の強化により、12.0と比較して、最大30％パフォーマンスが向上。また、ストレージを仮想化することでシステムリソースを効率的に使用するTeradata Virtual Storage（TVS）機能などが追加された。TVSは、複数のストレージを仮想的に1つのストレージとするストレージ仮想化技術。頻繁に使用するデータは高速なデータ処理が可能な領域に、それほど利用しないデータは高速でない領域に、自動的に再格納する機能を持つ。

　さらに、位置や範囲、動線などの地理空間（ジオ・スペーシャル：GeoSpatial）を表すデータ型を新たにサポート。可視化技術との連携によって、地図上のデータとして表示することも可能になった。そのほか、新機能が75項目以上追加されている。

　Teradata 1550は、大量データの処理とデータの拡張性に重点を置いたというアプライアンス製品。従来製品であるTeradata 5550に比べて、同時実行性やワークロード管理機能などを限定することで、格納データあたりのコストパフォーマンスを向上させたという。また、50テラバイトから50ペタバイトまで拡張可能。

　Teradata 1550の価格は、最小構成のユーザー領域50テラバイトで、ハードウェア、ソフトウェア込みで1億1000万円（税別）から。向こう3年間で30システムの販売を見込む。また、Teradata 13.0などを含めた販売目標は70億円。

　DWH（データウェアハウス）製品は、オラクルがHPと組み、「HP Oracle Exadata Storage Server」を投入しているほか、マイクロソフトやネティーザなどによる激戦が繰り広げられる分野。日本テラデータは、データの自動配置機能などで他社との違いを強調した。