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  • 2008/05/21 掲載

早大山名研究室、e-SocietyプロジェクトでIBMの「DCCoD」を活用

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日本IBMは21日、早稲田大学 基礎理工学部 情報理工学科 山名早人研究室が進めているWebページのデータ解析に、同社のソリューション「IBM Deep Computing Capacity On Demand(DCCoD)」を活用したと発表した。
 同ソリューションは、顧客が必要とするハイ・パフォーマンス・コンピューティング(HPC)環境を、必要な分だけ必要な期間に、ネットワークを通じて短機関で提供するというもの。今回、山名研究室では、同ソリューションの利用にあたり、契約からおよそ5日という短期間で利用が可能になったという。 同研究所では、新規で必要なシステムを構築するよりも、期間で1割、費用で3割低減できたとしている。

 同研究室では、文部科学省が主体となって進めた「e-Society基盤ソフトウェアの総合開発」(2003~2007年度)の一環として実施した「インターネット上の知識集約を可能にするプラットフォーム構築技術の研究開発」において、WWW上に存在するデータを収集、解析、Web上の情報を効率よく検索、収集、提供するためのシステム開発の研究を進めていた。この研究の中では、約144.5億ページにおよぶWebページのデータ収集を行い、当該データの解析を行っている。
 特に、超大規模なWebページの迅速な解析には、高い性能のCPUと大容量のメモリーを搭載したHPCシステムが必要となる。研究を効率よく実施するにあたり、同研究室の従来のシステム資源の増強が必要になったため、IBMのDCCoDを活用するにいたったという。

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