「薬物取引よりもサイバー犯罪は儲かる」フォーティネット、自社のセキュリティ体制について説明会

　フォーティネットはUTM（統合脅威管理）製品「FortiGate」や「FortiGuard」を提供しているベンダー企業。ラウンドテーブルでは、同社のサービス部門バイスプレジデントであるジョー ユー氏が、「すべてのセキュリティ技術を自社で開発していることが強み」と自社の強みの背景を語るとともに、今後UTMをラージエンタープライズの分野で採用されるべく、セキュリティに対する取り組みを公開していく姿勢を明らかにした。

　同社のUTMは、FortiOSという独自のOSのうえで、ファイアウォール、IPS、アンチウイルス、アンチスパム、Webフィルタなどの機能が「APIなどを通さずに（ユー氏）」統合されている。広範なセキュリティ機能それぞれに対応人員が割り振られており、「さまざまなプロセスを効率化することで」それぞれの機能が1年で約2倍以上のペースでパフォーマンス向上したというレポートを公表した。その結果、「各機能のパフォーマンスが競合他社と同水準」となり、「一体化していることの強み」が一層発揮される環境になってきたという。

　統合化されていることの強みについて、「ポリシーを一元管理できる（シニアマネージャ スティーブフォッセン氏）」「（ソフトウェア上、サポートともに）パフォーマンスが向上」などと解説。

　また、世界各地で発生する脅威に対して、9個所の戦略拠点に設置した40以上のサーバ、160名の監視員が8時間交代の24時間態勢で対応しているワールドマップを公開。

　全世界的なセキュリティ脅威のトレンドについてユー氏は「薬物取引を行うよりもサイバー犯罪を行うほうが儲かるといった統計もあり、営利目的が多数を占めており、悪質化が今後も進む」と語った。