Androidスマートフォンにプリインストールされている、米国で大人気の映像配信サービス「Netflix」のアプリが改ざんされていて、スマートフォン端末に保存されている個人情報が国外へ送信されるようになっていた、という事件が報じられました。本連載でも何度かスマートフォンの脅威については紹介してきましたが、今回は、ますます進化を遂げるAndroidのマルウェアに的を絞って解説します。

米HSBC銀行が、個人顧客が行うオンライン処理に対して、ID・パスワードとワンタイムパスワード（OTP）による2要素認証を必須としました。このサービスにおいて、OTPはハードウェアトークンもしくはモバイルアプリで利用でき、利用者に追加費用はかかりません。HSBCの取り組みは決して目新しいものではありませんが、OTPを無料で配布し、さらにそれを必須としたのは注目すべき点でしょう。日本でも、最近では無料でOTPトークンを配布するメガバンクまで登場してきました。こうした動きの背景にあるのは、国内外問わず、ユーザーIDとパスワードの組み合わせの使い回しによるリスト型アカウントハッキングが横行していたり、数多くのフィッシングサイトが乱立していることなどがあります。今回は、そもそも認証とは何か？という基本から、具体的なリスクや対策事例などを解説します。

2013年も国内外で数多くのセキュリティインシデントが発生しました。私たちNRIセキュアでは、お客さまの情報セキュリティ事故対策をお手伝いさせていただいていますが、ご相談を受けるセキュリティインシデントの中には、その兆候を事前に感じ取ることができたのではないかと思われる事例が少なくありません。日本では「再発防止」に重きが置かれるケースが多いと思いますが、今やそれ以上に「未然防止」が求められています。今回はとある医薬品会社での事例を通して、この「未然防止」についてご説明します。

情報セキュリティ人材の育成が必要であるということが話題になっています。全世界で配信されているSANSのメールマガジンでも、「日本が必要とする情報セキュリティ専門家は8万人」と題して、日本政府が「情報セキュリティの専門家が必要」とコメントしたことについて報じています。翌週には、日本に限らず、世界各国で情報セキュリティ人材が不足していることも言及しており、グローバルで情報セキュリティ人材が枯渇している現状が明らかになっています。こうした中、実践的な経験を積める場として、社会人向け「CTF」が活発化しています。

iPhoneやiPadをはじめとするアップルのiOS搭載デバイスでは、利用するアプリケーションは原則としてApp Storeからインストールしなければなりません。App Storeでは、有償無償に関わらず、アプリケーションを登録するには厳しい審査が必要となっており、悪意のあるアプリケーションを登録しようとしても、排除されてしまうと言われています。しかし、米ジョージア工科大学の研究チームが、マルウェアの「パーツ」を仕込んだスマートフォン向けアプリケーションを作成し、App Storeの審査に通過し、公開することに成功したと発表しました。

日本ではECサイトへの攻撃などにより、クレジットカード情報が漏えいする事件が後を絶たず、社会問題になっていますが、米国ではさらに深刻な事態に陥っています。米医療保険会社WellPointが、データベースに対するセキュリティの不備により、2009年～2010年の間に保険加入者60万人以上の個人情報を漏えいしました。この事件が注目を集めた理由は、そのデータベースに加入者の社会保障番号、医療情報などのセンシティブ情報が含まれていたこと。この事件を受けて、米保健福祉省（HHS）は、同社が医療保険の携行性と責任に関する法律（HIPAA）に違反したとして、170万ドル（約1.6億円）の罰金の支払いを命じました。しかし、同社の損害額はこの程度では済まないようです。

6月中旬に、米国家安全保障局(National Security Agency: NSA)による個人情報収集プログラム「PRISM」の存在をはじめとする機密情報が、同局クニア地域シギント工作センターのシステム管理者として勤務していたエドワード・スノーデン（Edward Snowden）氏によって暴露されました。この事件は日本でも数多く報道されており、米国はもちろんのこと、国内外で大きな反響を呼んでいますが、同局から個人情報漏えいが起きたということ自体についても、さまざまな憶測が飛び交っています。

米労働省のWebサイトが改ざんされ、このサイトを閲覧したPCにマルウェアが仕込まれるという事件が、5月上旬に確認されました。この事件から学びたいことは、セキュリティの意識の高い人であっても、ブラウザのゼロデイ脆弱性が悪用され、いつも利用しているWebサイトを閲覧しただけでマルウェアに感染してしまうような攻撃が日々行われているということです。こうした攻撃から身を守る4つの例を紹介します。