新型コロナはあらゆる業界に大きな爪痕を残したが、中でもファッション業界は非常に厳しい状況だったと言える。消費者の巣ごもりにより服を買う人が減ったほか、外出規制や対面を避けたい消費者ニーズもあり、リアル店舗は続々と閉店に追い込まれた。しかし、こうした厳しい状況はファッション業界の変革を促した側面もある。たとえば、消費者の「買いたいときに、買いたい場所で買う」というニーズに応えるべく、リアル店舗とECの在り方や、在庫管理の在り方の見直しが進んでいる。今回は、消費者ニーズに応えるために、アディダスとワークマンが実践している取り組みを解説する。

アパレル業界は厳しい状況に立たされている。コロナ禍によりインターネット販売が伸びたものの、実店舗の売上は大幅に減少しており、店舗の存在意義が問われている。これまでも薄利ビジネスと指摘され続けてきたアパレル業界は、このまま衰退していくだけなのだろうか。

ここ数年、輸送・配送費の高騰が続いていますが、足元の物流コストはついにこれまでのピークであったバブル期を超える水準に達しています。なぜ、これほどまでに物流コストは上昇し続けているのでしょうか。また、物流コストの上昇は、宅配業者をはじめとした輸配送業者、荷主企業、さらにはEC事業者の経営にどのような影響があるのでしょうか。

物流は経済の血流と言われる基盤ですが、新型コロナウイルス感染拡大に伴い世界各地で生産停止や輸出制限が起こるなど、その脆さが露呈しました。一方で、多くの企業は未だに「営業」や「研究開発」を優先課題と考え、あまり物流課題に注力できていない状況があります。物流にはまだまだ発展の余地があるということです。本記事では、コロナ禍で浮彫りとなった物流部門の課題を整理しつつ、変革のポイントを解説します。