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働き方の変化やサイバー攻撃の巧妙化などで、セキュリティ対策の在り方・考え方は刻々と変化している。こうした状況の変化に応じて、多くの企業はツールの導入などに取り組んでいるだろう。しかしそれらの対策は本当に正しい方法なのだろうか。対策の考え方やツールの使い方を間違えれば逆にリスクを生む要因となってしまう。テクノロジーが変わり続ける時代のセキュリティ対策について、ビジョナル 執行役員 CISO 若井 大佑氏に聞いた。
セキュリティの“考え方”で一般企業との大きな違いとは
インターネットの力を使って、新しい可能性や社会へのインパクトを与える事業を生み出し続けるVisional。代表の南 壮一郎氏が創業したビズリーチのグループ経営体制の移行に伴い、2020年2月に設立された。Visionalグループでは、HRテック領域の「ビズリーチ」「HRMOS」「キャリトレ」「ビズリーチ・キャンパス」、新規事業領域として事業継承・M&A「ビズリーチ・サクシード」、物流DXプラットフォーム「トラボックス」、サイバーセキュリティ関連の「yamory」や「Assured」などのサービスを展開している。
「ITサービスを提供する会社として、セキュリティ面でもお客さまに安全・安心にご利用いただけるよう徹底しています。また、約1500名の従業員が働く自社の基盤を強固なものとするために、セキュリティは経営上の優先課題として取り組んでいます。我々セキュリティ担当者は事業成長のために従業員がやりたいことを全力でサポートし、安心・安全に働ける環境を構築しています」と語るのは、ビジョナル 執行役員 CISO 若井 大佑 氏だ。
多くの企業では、従業員が「新しいツールを使いたい」とセキュリティ担当者に相談する時に、「従来のルールを守ってください」と繰り返す。それでは従業員は納得できず、ツールをこっそり使用してしまい、セキュリティリスクがより高まってしまうということにもなりかねない。さらには会社の成長を促すような働きやすい環境も損なわれてしまう。セキュリティ担当者は従業員の一番の相談相手となった上で、リスクの低減を図らなければならない。
ここからは、セキュリティ対策の先端を行くVisionalグループの考え方や、実際に行っている方法を紹介する。
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