凶悪すぎるランサムウェア「四重脅迫」にどう対抗？ 備えるべき4つのポイントとは
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デジタル社会の進展と同時に、サイバーセキュリティへの脅威が増している。近年目立つのは、マルウェアの巧妙化と高度化だ。身代金を要求するケースではデータの暗号化だけでなく、機密情報流出や嫌がらせなど、脅迫の手口が多様化している。被害を受ける企業の規模や業界もさまざまで、脅威に備える側としては被害を受けない、または被害を最小限に抑えるため、現状を正しく把握して常に対策を練ることが不可欠となる。ここでは、サイバー脅威の最新動向と対策のポイントを解説する。
（Photo/Getty Images）
今や“二重”じゃない、恐ろしすぎる「四重脅迫」とは？
2021年も数多くのサイバーセキュリティ脅威の事件や事故が報告されたが、その中でも特にマルウェアの動向は多くの注目を集めている。ウイルス対策ソフトの開発・販売などを手掛けるスロバキアのESETがまとめた国内のマルウェア検出総数の推移を見ると、2018年上半期を100%とした場合、2020年下半期に203%と最高値を記録した。2021年に入ってからは上半期が193%、下半期が176%とやや減少傾向にあるとは言え、高い水準で推移している。特に脅威が増していると言えるのが、マルウェアの一種である身代金を要求するランサムウェアだ。IPA（情報処理推進機構）が毎年公表している情報セキュリティ10大脅威では、2022年版でランサムウェアが2年連続の1位となった。日本国内の企業・団体等でのランサムウェアの報告件数も右肩上がりで増加している。
被害件数の増加だけでなく、手口も高度化している。従来は「データの暗号化」を通して身代金要求するだけだったものが、2019年から「機密情報の暴露」も加わった二重脅迫となった。近年ではさらに手口が巧妙化し、「DDoS攻撃」や「顧客や取引先への嫌がらせ」を合わせた四重の脅迫というケースも出てきたのである。
ランサムウェアの手口が高度化・巧妙化し、件数も拡大傾向にあることで、大企業にかかわらずどんな企業でも被害を受ける可能性が高まっている。ランサムウェアによる損失額は数億円に上る可能性もあり、甚大な被害をこうむらないためにも日頃の対策が大切となる。ここからは、データを用いながらマルウェアの脅威をさらに詳しく解説するとともに、これらの脅威に備えるための4つのポイントについて紹介する。
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・「報酬は数百万ドル」内通者を募るほど大胆なランサムウェアの手口
・Emotet再来、感染数はピークから5倍
・今すぐ押さえるべき、脅威に備える「4つのポイント」
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