三菱ガス化学株式会社(以下、三菱ガス化学)と株式会社日立製作所(以下、日立)は、このたび、三菱ガス化学の機能化学品事業部門において、AIやデータ解析により新材料や代替材料を効率的に探索するマテリアルズ・インフォマティクス（*1）(以下、MI)など先進のデジタルソリューションを活用し、半導体材料において目標性能を満たす新素材探索の精度を約50%程度向上するほか、新素材探索に必要な実験時間を30050%短縮することを確認しました。

　三菱ガス化学は、経営として取り組むべき最重要課題(マテリアリティ)において、2030年度「カーボンネガティブ（*2）技術の事業化」を目標に、CO2などを原料とした環境貢献製品の技術開発を通じて、気候変動問題の解決に寄与することを掲げています。オープンイノベーションによる協創は、目標達成に向けたアクションプランの一つであり、両社の協創は、その取り組みの一環となるものです。

　今後、新規事業の創出や育成の加速に向け、研究開発部門における高効率な新素材開発のDXにより競争力を強化するとともに、研究開発から製造まで最適化されたエンジニアリングチェーンでつなぎ、革新的な生産改革の実現をめざします。また、プロセスの技術革新やライフサイクル全体での温室効果ガス排出量に配慮した環境貢献製品の技術開発の推進により、事業を通じた気候変動問題の解決に寄与します。

*1 大量の材料データからAIなどを用いてデータ同士の関係性を見出すことにより、新素材開発を高度化、加速する手法

*2 経済活動によって排出されるCO2などの温室効果ガスよりも吸収する温室効果ガスが多い状態のこと

■背景

　2020年10月、政府は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言し（*3）、製造業では、地球温暖化への対応を持続可能な成長の機会と捉えるなど、積極的に気候変動問題への対策を推進することが求められています。

　三菱ガス化学では、2021年度から3年間の中期経営計画「Grow UP 2023（*4）」において、「環境変化に強い収益構造への転換」と「社会的価値と経済的価値の両立」を目標に掲げ、競争優位となる差異化事業のさらなる拡大や長期的な視点での温室効果ガスの排出削減など取り組みを進めています。

　ユーザーニーズに直結した高屈折率レンズ材料などの先端製品の開発に注力する機能化学品事業において、2019年から、日立を協創パートナーとして、研究プロセスの高度化と効率化を行ってきました。データの可視化と予測に基づく素材開発のDXにより、特色ある高付加価値製品の提供に向け、MIのさらなる活用を推進しています。

*3 経済産業省ホームページ https://www.meti.go.jp/policy/energy_environment/global_warming/ggs/pdf/green_honbun.pdf

*4 三菱ガス化学ホームページ 中期経営計画「Grow UP 2023」資料 https://www.mgc.co.jp/corporate/news/files/Grow_UP_2023.pdf