• 2021/08/05 掲載

商船三井グループ、LPGを燃料としたLPG・アンモニア運搬船の建造契約を締結

商船三井

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 株式会社商船三井(社長:橋本剛、本社:東京都港区、以下「当社」)のグループ会社であるPHOENIX TANKERS PTE.LTD.(社長:渡辺 大輔、本社:シンガポール)は、名村造船所(社長:名村建介、本社:大阪府西区、以下「名村」)とLPG(Liquified Petroleum Gasの略、液化石油ガス)および重油の2元燃料に対応可能なLPG・アンモニア運搬船 VLGC(Very Large Gas Carrier)2隻(註1)の建造契約を締結しました。本船は、名村が三菱造船株式会社(社長:北村徹、本社:神奈川県横浜市)と技術提携を行い、名村の伊万里事業所にて建造され、2023年以降、順次竣工予定です。

 LPGは重油比較でCO2を約20%、SOxやPM等を約90%削減することが可能であり、本船は燃料消費効率を改善したデザインで2022年以降の契約船に適用されるEEDIフェーズ3(註2)にも先行適合する最新鋭の環境に優しい船になります。

 アンモニアは、燃焼時に二酸化炭素を排出しない次世代のクリーン燃料として、また水素を輸送する手段としての「水素キャリア」としても注目されています。本船は、アンモニアを積載可能な仕様で、アンモニアを輸送可能な船としては現時点で最大規模の船型となります。さらに、LPGとアンモニアは燃料としての特性が類似しているため、将来的にはアンモニア燃料船への改修も視野に本船の建造を行います。

 当社は、商船三井グループ 環境ビジョン 2.1(註3)に則り環境課題に向き合い、今後もグループ一丸となって持続可能なネットゼロ GHGエミッションの実現に取り組み、低炭素化社会の実現に貢献していきます。

(註1)二隻目に関してはオプション契約

(註2)Energy Efficiency Design Index規制。1トンの貨物を1マイル輸送する際の二酸化炭素排出量を示す国際規制で、EEDIフェーズ3では、新造船設計時に理論上の二酸化炭素排出量を基準値から30%削減することが要求される。

(註3)商船三井グループ 環境ビジョン 2.1

 https://mol.disclosure.site/ja/themes/101

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