株式会社商船三井（社長:池田潤一郎、本社:東京都港区、以下「商船三井」）のグループ会社である商船三井テクノトレード株式会社（社長:八田宏和、本社:東京都中央区、以下「商船三井テクノトレード」）が販売するプロペラ効率改善装置「PBCF」（Propeller Boss Cap Fins）が、累計3,500隻超の販売実績を達成しました。

「PBCF」は、プロペラ後方に発生するハブ渦の損失エネルギーを回収することでプロペラ効率を改善させる装置（非搭載船比の省エネ効果:3～5%減）です。燃費向上によって温室効果ガスの排出量を削減し、環境負荷低減に寄与します。

「PBCF」は商船三井、（株）西日本流体技研、ミカドプロペラ（株）（現在はナカシマプロペラ（株）が吸収合併）が共同開発し、1987年に販売を開始しました。国内船主を中心に採用実績を重ね、2006年に受注1,000隻を達成。燃料価格の高騰およびCO2排出量削減に向けた世界的な意識の高まりを背景に、海外の船主・運航者にも幅広く「PBCF」が認められたことにより、2011年には2,000隻、2015年には3,000隻を超える受注を達成しました。これまでの累計で約4,200万トンのCO2排出量削減に貢献したと算出しています。

2017年には、商船三井、商船三井テクノトレード、（株）三井造船昭島研究所の3社が共同開発した、省エネ効果を向上させた改良型PBCFを販売開始し、既に300隻超の採用を達成しています。さらに現在は、プレ・スワールフィンや省エネ舵等、他省エネ装置とのハイブリッド化の研究を進めており、実船の流場を再現した模型試験（スマートウェークシップ方式）において相乗効果を確認するなど、日々進化を重ねています。

2020年6月には、一般社団法人日本物流団体連合会が選定する「第21回物流環境大賞」の物流環境負荷軽減技術開発賞を受賞。環境に優しい装置として世界中で認知され、環境負荷低減に貢献したことが、高く評価されました。

2023年1月から、既存船を対象とした燃費規制が導入される見通しとなり、既存船は新造船並の燃費性能が義務づけられ、これを満たさない場合は国際海運に投入できなくなります。「PBCF」は、ボルトのみでプロペラに固定され、極めて簡単に装着が出来ること、また、可動部が無く装着後のメンテナンスも不要であることなどから、既存船の燃費規制対策にも貢献します。

商船三井グループは、今後も「環境・エミッションフリー事業」を推進・育成し、世界各地・各港の環境保全に寄与していくとともに、「船舶維新 NEXT～MOL SMART SHIP PROJECT～」を通じて、"安全運航"と"環境負荷低減"技術を深化させていきます。