大日本印刷、液体紙容器について環境に配慮した原料の使用を標準仕様として販売を開始

大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　資本金:1,144億円　以下:DNP）は、「DNPロングライフ用液体紙容器」（以下:液体紙容器）について、環境負荷の低減を進めるために、バイオマスプラスチック、バイオマスインキ、森林認証紙の使用を標準仕様として販売を開始します。

環境に配慮しながらも従来と同等の物性を有しており、酒類業界や、調味料・トイレタリー業界などで使用可能です。

■背景

プラスチックを巡る資源・環境両面の課題を解決するため、日本政府は2019年5月に「プラスチック資源循環戦略」を策定し、プラスチックの使用量削減やリサイクル推進とともに、植物などの再生可能な資源を用いたバイオマスプラスチックの利用推進を掲げています。

DNPは、海洋プラスチックごみ汚染や地球温暖化といった社会課題に対応するため、「資源の循環」「CO2の削減」「自然環境の保全」という3つの価値を提供する「DNP環境配慮パッケージング GREEN PACKAGING」を展開し、循環型社会の実現を目指しています。

今回DNPは環境負荷の低減を進めるため、液体紙容器について、バイオマスプラスチック、バイオマスインキ、森林認証紙の組み合わせを標準的な仕様とし販売していきます。