ファストフードやファミリーレストランなど外食大手８社が１４日までに発表した決算は、新型コロナの「５類」移行に伴う客足の回復に加え、値上げ効果もあり、軒並み好調だった。人手不足や市場の縮小など先行き懸念は根強いが、デジタルの積極活用などで対応する考えだ。

日本マクドナルドホールディングス（ＨＤ）が８日発表した２０２３年１２月期の連結純利益は、前期比２６．２％増の２５１億円と過去最高を更新した。値上げによる客単価の上昇が寄与した。「すき家」などを展開するゼンショーＨＤが発表した４～１２月期連結決算も、売上高、各利益ともに過去最高だった。

ファミリーレストランでは、ロイヤルＨＤの２３年１２月期連結純利益が約１．５倍に拡大。すかいらーくＨＤは４７億円の黒字に転換した。値上げを見送ってきたサイゼリヤは、客数の増加で９～１１月期の連結純利益がほぼ倍増。同社は「価格を維持してきたことがお客さまの支持につながっている」（広報）とみている。

忘年会需要が「復活」し、居酒屋大手ワタミの４～１２月期連結純利益は前年同期比９割増となった。同社広報担当者は「１２月の宴会売上高は２．４倍に増えた。コロナ禍の４年間は厳しかったが、明るい兆しが見えている」と話す。

ただ、外食では人手不足が深刻化しており、時短営業を迫られるケースも出ている。日本マクドナルドＨＤやサイゼリヤはスマートフォンによる注文の導入を加速し、少ない人数でのサービス向上に工夫を凝らす。また、すかいらーくＨＤは２５年からの３年間で米国や台湾などに計１００店の出店を進める計画で、成長余地が大きい海外市場に活路を求める方針だ。

【時事通信社】