Shinji Kitamura

［東京　１４日　ロイター］ - ドルが１５０円台へ上昇し、３４年ぶり高値が再び視野に入ったことで、外為市場では、政府・日銀の円買い介入に対する警戒感が一気に高まってきた。通貨当局は介入に当たって「特定の水準は意識していない」としているが、当局の防衛ラインは、２０２２年１０月に巨額介入を実施した１５２円前後になるのではないか、との声が多く聞かれる。

「１５１円台でドルを買うと必ず負ける」──。ここ数年のドル／円相場で語られるジンクスのひとつだ。１５１．９４円まで上昇した２２年１０月は、巨額介入で翌年１月には１２７円台まで反落した。１５１．９２円まで買われた昨年１１月も、植田和男日銀総裁の「チャレンジング」発言などを経て、翌月には１４０円台まで売られた。

こうした過去の経緯もあって、１５０円半ばから後半では上値を買い上がる勢いが次第に限られ、１５１円台では売りに回る向きが増える。それでも上昇に歯止めがかからないようなら、円安は投機的と当局が判断し、介入して鎮静化させるというのが、現時点で多くの市場参加者が描く介入へのシナリオだ。

上田東短フォレックス営業企画室室長の阪井勇蔵氏も、そうした見方を支持するひとり。「これまでの動きを踏まえると、１５１円台が円買い介入の『デンジャー・ゾーン』となる。上昇ピッチは緩やかになり、すぐに１５２円や１５３円を試すような展開にはなりづらい」と話す。

同時に、最近の米利下げ観測の後退と日本の利上げ期待の後ずれが、円をしばらく安値圏に押しとどめる要因にもなる。「日米の非常に大きな金利差を狙うキャリートレードは、世界的に見ても魅力的な収入源となり得る取引のひとつ。ドルの下値では、それを狙った買いが入りやすい」（外銀関係者）という。

１４日の通貨オプション市場では、ドル／円のプットとコールの価格差を示すリスクリバーサルが３カ月ぶり水準へ縮小した一方、１カ月物の予想変動率（インプライド・ボラティリティ）は８％付近と低水準にとどまった。

円がしばらく安値圏でもみあう展開を示唆している。介入をめぐる円相場の神経戦は、まだ再開したばかりだ。

（基太村真司　編集：平田紀之）