トヨタ自動車が、電気自動車（ＥＶ）の設計や生産体制の見直しに乗り出した。モーターなどを載せる車の基礎部分「車台」について、コストが安いＥＶ専用タイプの開発を検討。工場にはＥＶだけを造る生産ラインも設け、量産体制を整える。ＥＶの普及が想定を超えて進む中、生産効率を高め、米テスラや中国の比亜迪（ＢＹＤ）などのライバルを追撃する。

トヨタは２０２１年１２月、３０年までにＥＶ３０車種を投入し、ＥＶの世界販売台数を年３５０万台（２１年は約１万４０００台）へ引き上げる計画を発表。２２年には初の量産型ＥＶ「ｂＺ４Ｘ」を発売した。

「ｂＺ４Ｘ」には、ＥＶだけでなくエンジン車やハイブリッド車にも流用できる共通構造の車台を採用。ＥＶ市場の本格的な拡大にはまだ時間がかかるという想定の下、ＥＶをエンジン車などと同じラインで造れるようにし、生産効率を上げることがこの車台を開発した狙いだった。

だが、世界のＥＶ需要は足元で急激に伸び、「加速度が非常に上がっている」（幹部）。さらなる量産が必要になった場合、ＥＶに不要な構造物などが付いている共通車台では逆にコスト高で非効率になるため、テスラなどと同様、ＥＶ専用の車台が必要とみて検討を急いでいる。

一方、ＥＶの生産体制の見直しにも着手した。現在、「ｂＺ４Ｘ」は元町工場（愛知県豊田市）でエンジン車などと同じラインで組み立てているが、２５年をめどに高岡工場（同）に専用ラインを設ける方針だ。ＥＶ専用とすることで生産効率を高め、今後の増産にも備える。

【時事通信社】 〔写真説明〕トヨタ自動車の電気自動車（ＥＶ）「ｂＺ４Ｘ」（同社提供） 〔写真説明〕トヨタ自動車の電気自動車（ＥＶ）「ｂＺ４Ｘ」の車台（同社提供）