国内データセンターの設立が相次ぐ

　今年もっとも明確だったトレンドの1つが、海外の大手クラウドベンダが相次いで日本国内にデータセンターを設立したこと。

　2014年以前に日本にデータセンターを置いていた海外の大手クラウドベンダは2つだけでした。2011年3月に東京データセンターを開設していたAmazonクラウドと、同じく2011年12月に東京データセンターを開設していたセールスフォース・ドットコムです。

　それから3年。今年、海外の大手クラウドベンダが日本国内にデータセンターを設立した動きを時系列で並べてみましょう。

　2月 マイクロソフトが日本データセンター 東日本＆西日本リージョン開設

　3月 オラクルがOracle Service Cloud（旧RightNow）の日本データセンターを開設

　4月 SAPジャパンがSAP HANAクラウドデータセンターを東京と大阪に開設

　11月 VMwareがvCloud Airの国内データセンターを開設

　12月 IBMがSoftLayerの東京データセンターを開設

　5社がこの1年で国内データセンターを設立。そしてGoogleも、4月に日本を含むアジア向けにGoogle Cloud Platformのデータセンターを台湾に設立しています。

　これでAmazon、マイクロソフト、セールスフォース・ドットコム、そしてIBMと、クラウドのシェア上位のベンダはGoogle以外はすべて日本国内にデータセンターを設立し、日本国内のユーザーにとっては国内ベンダも含めてクラウドが選び放題、という環境になったわけです。

　しかもGoogle、Amazonクラウド、マイクロソフトは積極的に価格の引き下げを繰り返し、まだクラウドの価格低下傾向は止まりそうにありません。クラウドベンダのあいだではインフラの規模と体力、そして利用者向けのサービスを次々に打ち出していける技術力の総合的な戦いが、さらに厳しさを増していくことになるはずです。

　一方で、2014年の国内クラウド事例としてはついに金融機関が使い始めたことを明らかにした点が大きな出来事でした。

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　金融の周辺業務の利用事例ではありますが、金融機関ならではの堅い評価と運用でクラウドを使いこなす事例が明らかになったことは、多くの保守的な企業にとって「クラウドを使わない理由」がなくなってきたことを示すものです。国内データセンターの設立と相まって、2015年もさらにクラウドの普及にはずみがつくことでしょう。

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