「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」

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「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」

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2017/12/15 掲載

「脱Notes」を決断する前に検討すべき「3つの課題」

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「働き方改革」が注目され、従業員の生産性向上は企業の経営課題になっている。加えて、グローバルな競争力向上を目的にコミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の見直しや機能の追加に取り組む企業は多い。その中で、長らく企業の情報基盤を支えてきたNotesの刷新を考える企業は少なくないが、いざ移行しようとすると「大きな落とし穴」にはまる企業が後を絶たない。ここではNotesのマイグレーションで陥りやすい3つの課題と、本来目指すべきコミュニケーション基盤の刷新のあり方、そして「レガシーシステム」と見られがちなNotesが保有する「データ」を有効活用し、付加価値を創出するためのポイントを紹介する。

コミュニケーション基盤、コラボレーション基盤の刷新を理由にNotesのデータ移行に取り組む企業は多いが、そこには見落としがちな3つの課題がある

（© hanss – Fotolia）

「働き方改革」でコミュニケーション基盤に求められる変化とは

　働き方に対する多様なニーズに応え、生産性向上を実現する「働き方改革」を推進することは、企業にとって喫緊の課題だ。そして、働き方改革は、ツール面の整備と、社員の意識改革が不可欠だ。

　ツール面の整備については、メール中心だったコミュニケーションをチャット、Web会議、またモバイルなどを活用して刷新し、チームでの業務生産性を高めるコラボレーション基盤を整備する企業が増えている。

　新しいコミュニケーション基盤に求められていることは、PCのクライアント端末を前提としたメール中心の環境では実現できないレベルでの「時間、場所、組織の制約からの解放」である。モバイル端末を活用し、クラウドを通じてメンバー同士が「いつでも、どこでも、誰とでも」コミュニケーションできる環境を実現することで、業務フローを変え、社員の意識を変革していくのである。

　つまり、コミュニケーション基盤の変革とは、既存のメール環境のリプレースが目的ではなく、メールだけでは実現できない新しい働き方やコラボレーションを可能にするための変革である。

　実際に、グローバルトレンドに目を向けると、海外の先進企業は新しいデジタルテクノロジーの活用で可能となる新たなビジネスモデル、新たな価値を創出する「デジタルトランスフォーメーション」に取り組んでいる。日本企業のコミュニケーション基盤の変革や「働き方改革」も、意思決定のスピードを高め、新たな価値づくりに取り組んでいくことで、グローバルにおける競争力を高めていくものでなければならない。

この記事の続き＞＞
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