Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」ネットワンシステムズ流働き方改革(第2回)

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Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」

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2018/03/27 掲載

Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」

ネットワンシステムズ流働き方改革(第2回)

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最新のICT技術を常に取り入れてきたネットワンシステムズ。同社のOffice 365導入への取り組みを紹介する本連載において、前回はその働き方改革戦略の全体像と、クラウドサービスを導入する際のセキュリティ対策の方法を紹介した。今回は、同社担当者2名がOffice 365導入に至った経緯と、クラウドを導入する際に留意すべきセキュリティ、ネットワーク、運用のポイントを語る。

コラボレーションの促進、働き方改革強化の為のクラウド化

　ネットワンシステムズは、情報共有基盤のリプレース/バージョンアップを機に、クラウドサービスのOffice 365とBoxを全社導入した。自由度の高いクラウドを組み合わせてコラボレーション環境を促進し、働き方改革を強化していくことが狙いだ。

「これまで主たる社内情報連携の手段はメールでした。我々はオンプレミスのメールに依存しており、メールシステムが停止すると業務に支障をきたす状況でした。メールの多用によりストレージを圧迫していたことも問題でした。また、連携する内容によって使用するツールがバラバラで情報が分散してしまっていることもコラボレーションの阻害要因となっていたのです」と語るのは、経営企画本部情報システム部インフラ基盤チームエキスパートの木下智生氏だ。

ネットワンシステムズ経営企画本部情報システム部
インフラ基盤チームエキスパート
木下智生氏

　同社はメールによるコミュニケーションに依存しており、コラボレーションにも支障があった。

　そこで、クラウド化により増え続ける膨大なデータ量の問題を解決し、業務機能をOffice 365とBoxに集約することで業務効率化・コラボレーション向上を期待しているのだ。

　特にメールによる顧客対応をメインとしている同社のカスタマーサービス部門では、問題が顕在化していた。

　顧客システムを常に監視し、異常を検知したらメールで顧客にアラートを伝え、秒単位で迅速に対応する必要があった。メールサーバが停止してメールでの対応が不可能になると、電話による対応をせざるをえなかった。

　同社の経営企画本部情報システム部インフラ基盤チームエキスパート小野仁司氏も「システムに発生した遅延が数十秒以下の場合でも、お客さまから調査依頼が来ることがありました。そのくらいシビアなシステムを監視しているため、我々のメールシステムも可能なかぎり障害ポイントが少ない基盤にする必要がありました。そこで、クラウドへの移行を考えていたのです」と打ち明ける。

ネットワンシステムズ経営企画本部情報システム部
インフラ基盤チームエキスパート
小野仁司氏

　これらの課題を解決し、企業の成長戦略に沿った働き方を推し進める為に、同社の情報システム部門は経営層と迅速な連携をとりながらクラウド化に向けて導入方針、プロセスを決定していった。

　しかし、同社のように大規模なクラウド導入を実施する際には、情報システム部としてセキュリティ・ネットワーク・運用の観点ではずせないポイントを考慮する必要がある。

この記事の続き＞＞
・全社でOffice 365の「4000ライセンス導入」に踏み切った理由
・VDI、G Suiteを利用したセキュリティ対策とリスク管理
・ネットワークも冗長化し、SSOでユーザーの利便性も向上