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  • 2024/10/07 掲載
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生成AIスタートアップ3社が語る「日本企業の生成AI活用」、課題とこれから

企業での生成AI活用が本格化し、さまざまなユニークな事例が出始めている。たとえば、生成AIを用いたバーチャル市場調査や業種特化のシステム開発などが進んでいる。また、生成AIによって、市場の発掘からマーケティング実施、さらにその先の販売までの一連の流れが、今後はワンクリックでできるようになるというから驚きだ。気鋭の生成AIスタートアップ3社が、各社における生成AIの活用事例、生成AIの課題、長期的な展望について語った。

注目の生成AIスタートアップ3社の事業

 今回のディスカッションでは、生成AIの活用支援を行うスタートアップの事例をもとに、今後の生成AI活用の可能性を探る。パネリストは、Laboro.AI代表取締役 CEO 椎橋 徹夫 氏、ストックマーク 代表取締役 CEO 林 達 氏、ABEJA CTO室 室長 村主 壮悟 氏の3名。モデレータはノンフィクションライターの酒井 真弓 氏が務めた。

 各社の事業内容を紹介しよう。Laboro.AIは、機械学習を活用したオーダーメイド型AI「カスタムAI」の開発、導入のためのコンサルティングを行う。ストックマークは、自然言語処理技術を活用した情報活用サービスを提供。日経225の3割を超える企業が同サービスを導入しており、特に大手製造業からの支持が高い。2023年6月にグロース市場に上場したABEJAは、ABEJA Platformを核に、「トランスフォーメーション領域」で顧客のDXを推進し、「オペレーション領域」でさまざまなシステムを汎用(はんよう)的な仕組み・サービスとして提供するデジタルプラットフォーム事業を展開する。継続顧客からの売上比率は90%以上だという。

 以降では、今回登壇したスタートアップ3社のさらに詳しい取り組みと、日本企業のAI活用の今後について解説する。

この記事の続き >>

  • ・人間の非合理的な行動をLLMで再現、博報堂と進めるバーチャル市場調査
    ・大手企業150社が生成AI活用で課題に感じていることとは?
    ・どのように生成AIを使いこなせば良いのか、重要な視点

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