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デロイトが説く「基幹システム刷新」長期化の原因、企業にはびこる「空気感」の正体
「2025年の崖」（既存の基幹システムのサポート終了や、複雑化・老朽化によるシステム維持の限界を迎えることで、2025年以降、企業の競争力低下や多額の経済損失が懸念される問題。経済産業省が「DXレポート」で提唱）まで残りわずかの中、基幹システム刷新プロジェクトの長期化に悩む企業は少なくない。企業はどのように現状を打破していけば良いのだろうか。プロジェクト長期化の要因を映画「シン・ゴジラ」にたとえながら、企業が取り組むべきことについて、デロイトトーマツ リスクアドバイザリーでデジタルガバナンス パートナーを務める北原 良輔氏に聞いた。
「2025年の崖」（既存の基幹システムのサポート終了や、複雑化・老朽化によるシステム維持の限界を迎えることで、2025年以降、企業の競争力低下や多額の経済損失が懸念される問題。経済産業省が「DXレポート」で提唱）まで残りわずかの中、基幹システム刷新プロジェクトの長期化に悩む企業は少なくない。企業はどのように現状を打破していけば良いのだろうか。プロジェクト長期化の要因を映画「シン・ゴジラ」にたとえながら、企業が取り組むべきことについて、デロイトトーマツ リスクアドバイザリーでデジタルガバナンス パートナーを務める北原 良輔氏に聞いた。
2025年の崖が迫るも「プロジェクトが進まない」ヤバすぎる事態
デロイトトーマツグループは、国内約30都市に約2万名の専門家を擁し、監査、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務など専門性の高い各種プロフェッショナルサービスを提供している。その中の「リスクアドバイザリー」は、会計財務、ガバナンス、リスク、コンプライアンス（GRC）、デジタル、インダストリーといった幅広い分野における企業の課題解決を支援する。
同グループのリスクアドバイザリーでデジタルガバナンス パートナーを務める北原 良輔氏は、日系IT企業、米系コンサルティング企業を経て現職に至り、20年以上にわたり企業の基幹業務や基幹システムに関わる業務、ITコンサルティングを経験した。
具体的には、商社、産業機械、自動車、製薬、広告など、多岐にわたる業界の基幹システムの構想立案、構築、国内外への導入プロジェクトに携わり、近年では「基幹業務プロセスやデータに対するガバナンス強化」「バックオフィス部門のDX」などをテーマにアドバイザリーサービスに尽力している。
さまざまな業界に携わってきた北原氏は企業のDXについて、次のように指摘する。
「多くの企業では、基幹システム刷新プロジェクトの長期化という壁に阻まれ、なかなかその先に進めていないのが現状です」（北原氏）
実際に「企業IT動向調査報告書 2023」（一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会）を見ると、予定通りにプロジェクトが完了した企業の割合は年々減少している。500人以上の大規模プロジェクトで、プロジェクトが予定通り完了した割合はわずか14.1%（2022年度）にとどまるという。
このような状態で「2025年の崖」を迎えつつある。
「プロジェクトの長期化は、企業のDX推進を遅延させるだけでなく、多大なコストの発生にもつながります。さらに、日本社会全体の競争力低下という悪循環を生み出す恐れもある、深刻な問題です」（北原氏）
2025年に向けて企業はどのようなことに取り組むべきだろうか。
同グループのリスクアドバイザリーでデジタルガバナンス パートナーを務める北原 良輔氏は、日系IT企業、米系コンサルティング企業を経て現職に至り、20年以上にわたり企業の基幹業務や基幹システムに関わる業務、ITコンサルティングを経験した。
具体的には、商社、産業機械、自動車、製薬、広告など、多岐にわたる業界の基幹システムの構想立案、構築、国内外への導入プロジェクトに携わり、近年では「基幹業務プロセスやデータに対するガバナンス強化」「バックオフィス部門のDX」などをテーマにアドバイザリーサービスに尽力している。
さまざまな業界に携わってきた北原氏は企業のDXについて、次のように指摘する。
「多くの企業では、基幹システム刷新プロジェクトの長期化という壁に阻まれ、なかなかその先に進めていないのが現状です」（北原氏）
実際に「企業IT動向調査報告書 2023」（一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会）を見ると、予定通りにプロジェクトが完了した企業の割合は年々減少している。500人以上の大規模プロジェクトで、プロジェクトが予定通り完了した割合はわずか14.1%（2022年度）にとどまるという。
このような状態で「2025年の崖」を迎えつつある。
「プロジェクトの長期化は、企業のDX推進を遅延させるだけでなく、多大なコストの発生にもつながります。さらに、日本社会全体の競争力低下という悪循環を生み出す恐れもある、深刻な問題です」（北原氏）
2025年に向けて企業はどのようなことに取り組むべきだろうか。
この記事の続き ＞＞
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・基幹システム関連のプロジェクトが長期化する3つの理由、日本企業の悪しき「空気感」
・現状を打破し、2025年の崖を乗り越えるために企業が取り組むべきこと
・デロイトが説く、基幹システム刷新プロジェクトの長期化を防ぐための3つのアプローチ
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