電通、気象データを活用し未来の消費ニーズを予測「ウレビヨリ」（β版）を開発

株式会社電通（本社:東京都港区、社長:五十嵐 博）は一般財団法人日本気象協会（本社:東京都豊島区、理事長:長田 太）と、全国11エリアの日平均気温、日照時間、降水時間、湿度などの気象状況に応じて商品の需要を予測する指数「ウレビヨリ」（β版）を開発しました。過去9年分の気象データと購買データを基に、2週間先の需要予測を可能としマーケティングに活用いただけます。

近年、スマートフォンの普及により、生活者の「何かを知りたい、買いたい」と思う瞬間（モーメント）を捉えるマーケティングが注目されています。電通は、日本気象協会と共に2018年12月発足した「Weather Enhanced Marketing」（WEM）プロジェクトを通じ、気象データで広告・マーケティングを高度化するフレームワークを開発。その第1弾として「ウレビヨリ」（β版）では、スポーツドリンクや制汗剤など、気象要因で生活者のモーメントが左右される約160品目の購買データと気象データを独自手法で解析し、需要の変化を指数化する予測モデルを開発しました。

日々更新される全国の気象予報情報（日平均気温、日照時間、降水時間、湿度）を常時反映しエリア別、品目別といった視点で需要の変化を最長2週間前に捉えることが可能です。生活者のモーメントを事前に予測することで、効率が高く機会を逃さないテレビプラニングやデジタル広告配信をはじめ多様なマーケティング施策が見込めます。

なお、トライアル第1弾としてアイスクリームを商材に持つ広告主に、"アイスクリーム指数"を用いたマーケティングで活用いただきました。

今後は「デジテレ MAX（※）」をはじめさまざまなプロジェクトと連携を進めることで、カスタマーリレーションシップマネジメント（CRM）、サプライチェーンマネジメント（SCM）など、多様なマーケティング活動で活用いただけるようサービスを拡充していきます。

引き続き当社では、データ活用やソリューション連携を通したマーケティングの高度化を推進し、企業の新たな価値創造と社会の発展に貢献してまいります。

※デジテレ MAXとは、データマーケティング、メディアプランニング、クリエーティブの各部門が連携し、"人"基点でデジタルとテレビを統合的に運用し、顧客企業の事業成長に貢献するプロジェクト。