［東京　４日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比１２８０円７２銭（３．３１％）安の３万７４０５円５９銭と、大幅に続落した。連休明けの米国市場で半導体関連株が軒並み大幅安となり、日経平均を押し下げた。米景気後退懸念も改めて意識され、東証プライム市場全体の８割超が値下がりした。

日経平均は６４６円安の３万８０３９円９１銭で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、１５６３安の３万７１２２円３３銭まで下落した。寄り付きからドル／円が円高方向に振れたことも重しとなった。売り一巡は３万７４００円付近でのもみ合いが続いた。

大和証券の林健太郎シニアストラテジストは「６日公表の米雇用統計前で疑心暗鬼になっているようだ」との見方を示す。米景気後退懸念を受けた米金利の動向次第ではドル安／円高がさらに加速するとの警戒感もあり「米国株よりも日本株のほうが神経質に反応してしまう」という。

主力株では、東京エレクトロン、アドバンテスト、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリングなどの指数寄与度の高い銘柄が大幅安。ルネサスエレクトロニクス、ソシオネクストは８％超安となった。

半面、ニトリホールディングス、バンダイナムコホールディングスは２─３％超高としっかりだった。

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は２．７７％安の２６５７．５８ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆４５０６億５６００万円だった。

東証３３業種では全業種が値下がり。鉱業、石油・石炭製品、証券、非鉄金属、電気機器、機械、銀行などが値下り率上位だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１７５銘柄（１０％）、値下がりは１４４４銘柄（８７％）、変わらずは２６銘柄（１％）だった。