「原チャリ」の愛称で親しまれている原付き１種（排気量５０ｃｃ以下）のバイクが、存続の危機にひんしている。来年１１月に始まる排ガス規制強化への対応が難しいことに加え、電動アシスト自転車など新たなモビリティー（移動手段）の登場で販売台数も低迷。最大手ホンダも、主力の「スーパーカブ」対象モデルなどについて生産中止を含め検討している。

現在、原付き１種を生産する国内主要メーカーはホンダ、ヤマハ発動機、スズキの３社。特にホンダが１９５８年に販売を開始した「スーパーカブ」は、シリーズ累計１億台以上を販売し、世界で最も売れたバイクとして知られる。国内では郵便や新聞配達などに多く使われてきた。

世界的な環境重視の流れを受け、国は排ガスに対し厳しい規制を導入。原付き１種にも来年１１月から適用されるが、排気量が小さく新規制への対応は技術的に難しい。クリアしても大幅値上げにつながる懸念がある。

また、電動アシスト自転車や電動キックボードの普及で原付き１種の人気は低迷。日本自動車工業会によると、１９８０年に約２４９万台生産された原付き１種だが、出荷台数はその後減少。９７年には８６万台、２０２３年にはわずか９万台強にとどまった。

原付き１種は、普通乗用車の免許で運転できるのがメリットでもある。警察庁は、新規制の導入で原付き１種の販売が困難になることを見据え、出力を抑制した１２５ｃｃ以下のバイクを「新基準原付き」として、普通免許で運転できるよう法整備する方針だ。これに合わせ、メーカーも５０ｃｃ以下の生産を縮小、新基準適合車へのシフトを加速させる可能性がある。

【時事通信社】 〔写真説明〕ホンダの主力原付きバイク「スーパーカブ」（同社提供）