［東京　３０日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比５０２円７４銭安の３万８０５４円１３銭と３日続落して取引を終えた。国内外の金利上昇基調が嫌気され、寄与度の大きい半導体関連株を中心に売られた。一時９００円超安に下落する場面があった。

日経平均は、寄り付き直後から先物でまとまった売りが出て下げ足を早めた。前日の米国市場で、米長期金利が一時は４．６３８％と５月１日以来の高水準に上昇してハイテク株を中心に売られており、これを嫌気する動きが先行した。国内長期金利は一時１３年ぶりに１．１％に上昇した。

国内の企業決算が一巡して手掛かり難となる中、日経平均は「このところのレンジ下限の３万８０００円を割り込んだことで売りが強まった」（岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長）との声があった。

あすに米４月個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数の発表を控えた警戒感のほか、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（ＭＳＣＩ）の銘柄入れ替えを踏まえた需給要因も指摘された。日経平均は４４４円安で寄り付いた後も下げを拡大し、一時９３９円安の３万７６１７円００銭に下落した。

半導体関連株が総じて弱く、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループがマイナス寄与の上位に並んだ。ファーストリテイリングを加えた４銘柄で、指数を約３００円押し下げた。

一方、売り一巡後には下げ渋った。大型株の下落に比べると、中小型株は底堅さが意識された。小型株のＴＯＰＩＸスモール指数は０．３％高で「出遅れ銘柄の見直しは継続し、物色意欲もうかがえる」（岩井コスモの林氏）との声があった。

ＴＯＰＩＸは０．５６％安の２７２６．２ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．５６％安の１４０３．２７ポイントだった。プライム市場の売買代金は４兆３９８５億４９００万円だった。東証３３業種では、値上がりはその他製品やパルプ・紙、倉庫・運輸関連など８業種で、値下がりは鉱業や海運、非鉄金属など２５業種だった。

信越化学工業や三井物産は軟調。トヨタ自動車はさえなかった。一方、ソニーグループや任天堂は堅調だった。新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．１８％安の６０２．２７ポイントと小幅続落だった。 東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９８２銘柄（５９％）、値下がりは６１５銘柄（３７％）、変わらずは４９銘柄（２％）だった。