［東京　３０日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比５８２円４０銭安の３万７９７４円４７銭と続落した。世界的に長期金利が上昇傾向を強める中、米国株市場でのハイテク株安の流れを引き継いだ。個別では、半導体関連株などの指数寄与度の高い銘柄が軒並み軟調となり、日経平均は一時９００円超安となった。売り一巡後は下げ幅を縮小した。

日経平均は４４４円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、９３９円安の３万７６１７円００銭で安値をつけた。市場では長期金利の上昇を受けたハイテク株安のほか、５月のモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（ＭＳＣＩ）の銘柄入れ替えに伴う除外銘柄売りなどの需給的要因も重なっているとの声が聞かれた。

主力株では、ファーストリテイリング、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループが軒並み下落し、４銘柄で日経平均を約２９０円押し下げた。半面、大塚ホールディングス、ＳＵＢＡＲＵ、任天堂はしっかりだった。

ＳＭＢＣ信託銀行の山口真弘投資調査部長は「エヌビディア一本足の状態が揺らいでいる」との見方を示す。２９日の米国株式市場でフィラデルフィア半導体（ＳＯＸ）が１．８５％安となり半導体関連株が総じて弱い中、米半導体大手エヌビディアの株価は０．８０％超高と逆行高となったが、市場ではこれまでのような人工知能（ＡＩ）関連銘柄の連想買いの動きがみられなくなったとの声もあった。

山口氏は「日本企業の今年度予想が慎重化する中、海外投資家を中心に買いの手が縮まっているのではないか」とも話す。決算が一巡し目立った材料が少ない中、株価はレンジ内での推移になりやすいという。

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は０．７３％安の２７２１．６１ポイントで午前の取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆１０９０億０３００万円。東証３３業種では、鉱業、卸売、非鉄金属、電気機器、証券など２８業種が値下がり、パルプ・紙、倉庫・運輸関連など５業種が値上がりだった。

そのほか、タマホームが１２％超安、三菱電機、日産化学、東京電力ホールディングスが３─４％超安だった。ジーエス・ユアサ　コーポレーションは４％超高、高島屋は２％超安だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが７７０銘柄（４６％）、値下がりは８１２銘柄（４９％）、変わらずは６４銘柄（３％）だった。