Lewis Krauskopf

[ニューヨーク １７日 ロイター] - 米国株は１７日、インフレ鈍化の兆しを好感し、３つの主要株価指数がそろって過去最高値を更新した。経験則を踏まえるなら、現在のように下落局面から反発した市場はさらに上昇する余地がありそうだ。

Ｓ＆Ｐ５００種総合指数は４月に４％余り下落したが、現在は年初来１１％高まで持ち直している。

過去の傾向を分析しているストラテジストによると、この程度の調整局面から回復した相場はその勢いを持続し、多くの場合は下落分を取り戻した後も上昇を続ける傾向がある。

２００９年にさかのぼってデータを分析しているトゥルイスト・アドバイザリー・サービシズの共同最高投資責任者、キース・ラーナー氏によると、Ｓ＆Ｐ５００が過去に５％安から戻した際、その後の上昇率の中央値は１７．４％となっている。これに対し、Ｓ＆Ｐは１７日現在、４月の安値から約７％上昇している。

ラーナー氏によるとまた、１９５０年代以来、強気相場における上昇率の中央値は１０８％だが、２０２２年１０月から始まったＳ＆Ｐの上昇は約５０％で、なお上昇余地がありそうだ。

さらには、強気相場の持続期間の中央値は４年半なのに対し、現在の上昇相場が始まってからまだ１年半しかたっていない。

投資家は、米経済がいわゆるソフトランディングに向かっているとの楽観論と、力強い企業業績見通しが相場の一段高を支えるとみている。

上昇相場の勢いが続くかどうかは、米半導体大手エヌビディアによる２２日の四半期決算発表によって試されそうだ。２０日の週に発表される耐久財受注と消費者信頼感指数も注視される。

＜勝ち馬に乗れ＞

ＣＦＲＡの最高投資ストラテジスト、サム・ストボール氏は、個々のセクターにおいても、今後の相場動向の鍵を握るのはモメンタム（相場の勢い）だと言う。

１９９０年以来３５回の相場反発局面を研究した同氏によると、Ｓ＆Ｐの反発をリードしたセクターが、その後も指数全体をアウトパフォームした確率は６８％。つまり「下落局面から反発した後は、勝ち馬に乗れ」ということだという。

現在のＳ＆Ｐ５００種の反発局面では、情報技術、公益、不動産の各指数がそれぞれ１１．３％高、１０．１％高、７．９％高と、上昇率トップ３を占めている。

また、ウィスコンシン・ルセラン・カレッジの経営学教授、ウィリー・デルウィッチェ氏によると、Ｓ＆Ｐ５００種を構成する１１のセクターは現在、全て２００日移動平均を上回っている。少なくとも９つのセクターが同平均を上回っている場合、Ｓ＆Ｐ５００種のその後の年率リターンは平均１３．５％だったという。

もちろん、相場を上昇軌道から外しかねない要因は山ほどある。最近の経済指標は消費者物価と労働市場の落ち着きを示しているが、この基調が続かないようなら米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が高金利を維持する、もしくは再び利上げを行うといった懸念が再燃しかねない。

また、非常に割高になっている銘柄も多い。ＬＳＥＧデータストリームによると、Ｓ＆Ｐ５００種の予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は２０．８倍と、過去平均の１５．７倍を大幅に上回っている。

米大統領選や中東とウクライナの戦争など、地政学的な不確実性が相場を不安定化させる恐れもある。