自動車大手７社の２０２３年４～１２月期決算が９日に出そろい、本業のもうけを示す営業利益は軒並み増益だった。各社とも半導体不足の解消が進み、生産が復調。北米を中心に販売を伸ばした。純利益は三菱自動車を除く６社が増益を確保した。値上げや円安効果でトヨタ自動車とホンダ、ＳＵＢＡＲＵの３社は通期業績予想を上方修正した。

原材料高や輸送費の値上がり分を販売価格に転嫁する動きが進んだほか、利益率の高い車種に販売の軸足を移したことも利益を押し上げた。中国や東南アジアでの売り上げ減少を、主力の北米市場の増加でカバーした。４～１２月期の営業利益はトヨタが初めて４兆円を突破、ホンダも１兆円を超えるなど好業績が相次いだ。

欧米を中心に、急激に進んだ電気自動車（ＥＶ）シフトが一服したことも追い風になった。米国では今秋の大統領選の結果次第でＥＶ優遇策が変更される可能性も指摘される。ただ、電動化の大きな流れは変わらないとの見方から、好調なハイブリッド車（ＨＶ）などで稼ぎつつ、各国の状況に応じて「幅を持った計画で実需を見ながら対応していく」（マツダのガイトン専務）方針だ。

各社が苦戦している中国事業は、ホンダや日産自動車が生産能力の見直しを検討し始めるなど、てこ入れを急ぐ。東南アジア市場に攻勢をかける中国の新興ＥＶメーカーに対抗する必要もあり、好業績の中でも課題は少なくない。

【時事通信社】