［東京　５日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比１５４円３３銭高の３万３４４２円６２銭と反発した。米国株はまちまちで手掛かりに乏しかったが、為替の円安が輸出関連株を中心に支援した。米雇用統計の発表を控え、上値追いは限られた。 日経平均は１０９円高で寄り付いた後、いったん小幅安に沈む場面もあった。米金利が上昇基調にある中、寄与度の高い半導体関連株が朝方には総じて弱く、指数を押し下げた。 一方、為替市場でドル／円が前日の取引時間に比べ約１円安い１４４円後半で推移。輸出関連株を中心に支援した。輸出株の側面もある半導体関連株の一角も下げ幅を縮めたりプラスに転じ、指数の持ち直しに寄与。日経平均は再びプラスに転換して一時１９０円高の３万３４７８円５０銭に上昇した。米金利上昇を受け、銀行など金融株も堅調だった。 市場では「日本株は新ＮＩＳＡや企業改革など固有の先高観があり底堅いが、米重要指標の発表を控えて一段高の手掛かりを欠いており、方向感が出にくい」（三木証券の北沢淳商品部投資情報グループ次長）との声が聞かれた。 日本時間の今夜発表される米雇用統計では、米経済のソフトランディング（軟着陸）期待が維持されるかに市場の関心が寄せられている。 ＴＯＰＩＸは０．５６％高の２３９２．１９ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆９７４６億０９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは証券や不動産、銀行など２２業種で、値下がりは水産・農林や繊維、電気機器など１１業種だった。 トヨタ自動車が堅調だったほか、アドバンテストは小高い。年末商戦が好調だった三越伊勢丹ＨＬＤＧはしっかり。一方、レーザーテックや信越化学工業は軟調だった。 東証プライム市場の騰落数は、値上がりが８３７銘柄（５０％）、値下がりは７７２銘柄（４６％）、変わらずは４８銘柄（２％）だった。