記事 AI・人工知能・機械学習 結局、いま生成AIで何をすべき? デロイトが徹底解説「ChatGPTとLLM」の戦略的な使い方 2023/12/18 2022年11月にOpenAIのChatGPTが登場して以来、生成AIの威力を世界中の企業が実感していることだろう。この巨大な価値をいかに享受し、どうビジネスに生かしていけば良いのだろうか。企業や産業を支援し、AIの戦略的な活用とガバナンスをテーマに活動しているデロイト トーマツ コンサルティングのAI&DATAユニット 執行役員・パートナーの森正弥氏が、ChatGPTと大規模言語モデル(LLM)の戦略的活用法を解説する。
記事 ロボティクス テスラの人型ロボット「tesla bot(Optimus)」とは? 類似ロボット10体と実力比較 2023/12/18 実業家のイーロン・マスク氏が自動運転車やロケット事業の次に変革を目指しているのが、人型ロボット(ヒューマノイドロボット)の領域です。2022年にプロタイプの「Tesla Bots:テスラボット(通称、Optimus:オプティマス)」を公開し、世間を驚かせました。ただ、人型ロボットの領域では2000年のホンダ「ASIMO」を皮切りに、長年研究開発が進められており、人型ロボット自体は決して新しいものではありません。だとすると、Optimusがここまで注目された理由はどこにあるのでしょうか。本記事では、Optimusとはどのようなロボットなのか、Optimusに類似する人型ロボットにはどのような種類があるのか解説します。
記事 イノベーション キリン・三菱電機・テルモのイノベーターの共通点、「強すぎる」2つの思考法とは 2023/12/15 革新的な製品や技術を開発したイノベーターたちは、一般的な人材とは異なる思考・行動に基づいてイノベーションを起こしています。彼らの思考・行動の元となるのは、「コンセプト」と呼ばれる問題解決への答えです。キリンや三菱電機など、日本を代表する企業で革新を巻き起こしてきたイノベーターたちは、一体どんなコンセプトを持っていたのか。彼らにインタビューして聞き出した、イノベーションの「源泉」に迫ります。
記事 セキュリティ総論 郵便局「2万4000拠点」をどう守る? 日本郵政グループがSASE導入を進めるワケ 2023/12/13 郵便局「2万4000拠点」をどう守る?日本郵政グループがSASE導入を進めるワケ 150年以上もの歴史がある日本郵政グループ。その最大の強みは、日本全国の地域に根ざした約2万4000もの郵便局ネットワークだ。このリアルな郵便局ネットワークにデジタルを融合させている。日本郵政グループでは現在、境界型セキュリティ対策をとっており、日本全国の郵便局は1つの閉域網で結ばれている。しかし、システムが閉域網の外へと拡大し始め、閉域網の外で仕事ができるような仕掛けを作る必要が出てきた。そのため、新たなセキュリティポリシーの策定、そしてSASEの段階的な導入を進めている。日本郵政 常務執行役 グループCISOの正村 勉氏は、境界型セキュリティ対策の内容と課題やSASE導入の考え方について話した。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 なぜ“AI活用”が進まない? 生成AIブームの裏で悶絶してる「地方自治体の切実事情」 2023/12/13 ChatGPTを始めとした生成AIは世界的なブームとも言える状況となった。市場競争を勝ち抜くために世界中の企業が積極的なAI活用に取り組む一方、市場競争とは無縁と思える日本の地方自治体においても、今やAI活用は重要な課題となっている。事実、「AI導入済み」の自治体はわずか5年で大きく数を伸ばした。だがその実態は、DX全般と同様に、「取り組みが進んでいる」とは言い難い状況だ。それはなぜなのか。そのいくつかの理由について、自治体の実情とともに考えてみる。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 郡山市が「王道DX」でこれだけの成果を出せている“超本質的”な「4つの理由」 2023/12/12 東北地方で仙台に次ぐ第2位の経済規模を誇る福島県郡山市。同市が20年以上にわたって進めてきたデジタル化施策の成果が徐々に出始めている。前編ではその取り組みの詳細と成果について紹介したが、後編となる今回は郡山市の新たな挑戦について焦点を当てる。また、同市がこれだけの成果を積み重ねられている理由を探ると、自治体だけでなくすべての組織のDXに通じる「4つのポイント」が見えてきた。
記事 株式・債券市場 2023年急上昇のAI銘柄、それでもまだ「過小評価」されているAI企業3社はどこ? 2023/12/11 ChatGPTが一般公開されてから1年が経過した。その後のAIブームは株式市場に大きな上昇をもたらし、いまも大きな期待を抱かせている。この間、AI関連企業の株価は大きく上昇したが、いまだ過小評価されている企業もある。米モーニングスターのアナリストらが、過小評価されているAI関連株3銘柄を、無視できない有力AI企業株2銘柄と合わせて解説する。
記事 セキュリティ総論 NISCに聞く「サイバーセキュリティ対策」、事例と行動計画で読み解く“組織対応”とは 2023/12/08 近年、自組織のみならずサプライチェーンを含めたリスク管理が重要となっている。政府は、重要インフラ事業者等に対して、組織統治やサプライチェーン・リスクマネジメント等、将来の環境変化を先取りした包括的なセキュリティ対応を求めている。本稿では、最新のインシデント事例と、重要インフラ事業者に向けて政府が策定した行動計画を基に、組織に求められるセキュリティ対策について、内閣サイバーセキュリティセンター 重要インフラグループ 内閣参事官 紺野博行氏に話を聞く。
記事 EV(電気自動車) 2025年の「自動車ビジネス」を大予測、SDVでどう変わる? 日本企業に必須の戦い方とは 2023/12/08 技術コンサルタント、経営顧問 なし 田原田原隆則 EVは車なので、どんな状態でも100%安全であることが基本です。 ソフトをアップデートした直後の運転でも安全が確保できないといけない。 その視点がない話は片手落ちというべきでしょう。
記事 AI・人工知能・機械学習 「マイクロソフトはCopilotの会社である」Microsoft 365は何がどう変わるのか? 2023/12/08 マイクロソフトは米国時間の11月15日から開催された「Microsoft Ignite 2023」にて、同社の今後の取り組みに関するロードマップや製品の新機能について発表を行いました。イベントの期間内には100を超える新機能や新サービスが発表されましたが、その多くはAIを活用したCopilotに関する取り組みでした。自らを「マイクロソフトはCopilotの会社である」と呼び、これからもCopilotに注力していく姿勢をアピールしました。本稿では特にMicrosoft 365に関するCopilotのアップデートを取り上げ、Microsoft 365ユーザーが注視すべきポイントについて紹介していきます。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 「Microsoft Defender」をさらに強化、24時間365日体制で脅威に備える方法 2023/12/07 エンドポイントのセキュリティ強化は、高度なランサムウェア攻撃を阻止するためには必要不可欠だ。ただ、あらゆる脅威を阻止できない現状では、万が一侵入された場合でも迅速に検出・対処を可能にする体制が求められる。多くの企業が利用する「Microsoft Defender」における重大な脅威の検出・調査・対応は非常に時間のかかる作業を伴う。Microsoft Defenderの運用負荷を軽減し、セキュリティ強化を実現するにはどうすればいいのか。サイバーリスクを軽減して投資の効率と効果を高めるMicrosoft Defenderの強化方法を紹介する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 福島県郡山市の「地味にスゴイDX」、地方が「少子高齢社会」で生き残るヒントとは 2023/12/06 多くの地方自治体が人口減少・少子高齢化といった厳しい現実と戦っている。東北地方で仙台に次いで第2位の経済規模を誇る福島県郡山市もその1つだ。同市では、待ち受ける働き手不足社会に備えるために、20年以上にわたって行政機関のデジタル改革に取り組んできた。その取り組みが今、少しずつ成果を出し始めている。長年にわたって同市のデジタル化施策に携わってきたキーパーソンに話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 太平洋セメントが「脱Notes」できた理由、難易度“超高い”5年間におよぶ大移行計画の詳細 2023/12/05 メールやスケジュール管理、掲示板など、1つの製品で何でもできる便利なシステムとして長らく多くの企業で利用されてきたNotes。一方で、オンプレ(オンプレミス)、クラサバ(クライアントサーバ)というNotes構成がレガシーと言われるようになってから久しい。さらに2024年のサポート終了に伴い、企業の脱Notesが進んでいる。しかしこれまで慣れ親しんできたNotesのヘビーユーザーがいる企業にとって、Notes移行は思った以上に大変なプロジェクトだ。そんな大企業の1つに、多くのグループ会社でNotesを利用している太平洋セメントがあった。同社はいかにして、脱Notesを成功裏に進めたのであろうか。
記事 金融業IT SBI新生銀行が推進「DX勝ちパターン」とは? 金融でもできる「自走式」組織の作り方 2023/12/05 SBI新生銀行が推進「DX勝ちパターン」とは? 金融でもできる「自走式」組織の作り方 世界情勢やマーケットが目まぐるしく変化する中で、他業種からの金融サービス参入が相次いでいる。小売・流通や保険、スタートアップまで、多種多様な業種が越境してくる厳しい環境の中で、銀行は本来の金融機関としての生き残りを賭けたDXを推し進めてきた。その中でSBI新生銀行は、CRMを軸にDX基盤を構築し、現場が自走しながらDXを実現する仕組みを自らつくり上げている。同行ならではのDX推進体制と人材育成について、同プロジェクトのキーパーソンである松永美生氏に伺った。
記事 製造業IT 三井化学のDXの裏側、2030年に営業利益2500億へ…次世代の化学プラントの在り方 2023/12/05 国際化やデジタル化への対応の遅れ、あるいはサプライチェーンリスクやカーボンニュートラルなど、新たな課題に成長を阻まれ、競争力を失いつつある日本の製造業。その起死回生の鍵となるのは、やはりDXだろう。創業110年余の総合化学メーカー、三井化学もまた、DXを軸とした事業改革に挑む日系企業の1つだ。世界規模の社会課題を解決するグローバル・ソリューションパートナーを目指す同社CDOの三瓶 雅夫氏に、新長期経営計画「VISION 2030」にもとづくDX戦略の具体的な取り組みについて聞いた。
記事 EV(電気自動車) 圧倒的EVシェアの「テスラとBYD」、トヨタは16位…それでも「巻き返せる」超秘策とは 2023/12/05 伸拓機工(株) なし 杉浦裕介 我が国の自動車保有台数は、約8200万台です。EVの蓄電池は20KWh~60KWhの容量があります。 仮にEVへのシフトが進み40年後6000万台がEVに置き換わった場合には、 ソーラーパネルが各家庭に在り発電した電力をEVに蓄電して、車の動力源として、又各家庭の電力源としても利用する。 これが達成されれば、化石燃料も、発電所も、送電線も不要になります。 今は大転換期で、ハイブリッドが有利とか其々論争が御座いますが、 トヨタ自動車をはじめ日本の自動車メーカーの想定すべき未来(ビジョン)は こんな感じでしょうか? 将来の目標を明確にして、今やるべきことを粛々とこなす。私達の後輩達もきっとやってくれると思います。