コロナ禍が示す高品質サーバの運用リスク、「IBM i」や「AIX」における対策は？
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コロナ禍でリモートワークが拡大した結果、PCやビデオ会議システムなどのIT需要が喚起された。同時に今回のコロナ禍は、これまで「動いて当たり前」と思われていたITシステムが動かなくなるかもしれない、というリスクを企業に突きつけてもいる。それは、長年、多くの企業の基幹システムを支えてきた高い堅牢性・信頼性を誇る高性能なサーバでも変わらない。コロナ禍前からの課題である「デジタルトランスフォーメーション（DX）」「2025年の崖」などとともに、企業の対策を探る。
（Photo/Getty Images）
「動いて当たり前」ではない、コロナ禍で大きく変わったITシステムの運用・保守
新型コロナウイルス対策として、テレワークを導入する企業が増えた結果、さまざまなところで仕事のカタチが変わりつつある。特に「動いて当たり前」と思われていたITシステムにおいて、改めて“人”を含めた運用・保守の在り方が問われている。それは、大手企業の基幹システムとして利用されている高性能サーバでも同様だ。たとえば、1983年にリリースされたIBMのPower Systems（「IBM i（ 旧System i／AS400 ）」および「AIX」）は、時代に合わせてモデルチェンジをくり返してきたが「稼働を開始したら、動いていることを意識する必要がない」と言われるほどの高い堅牢性・信頼性を誇る。
ところが今回のコロナ禍では、そのPower Systemsでさえ、必ずしも「動いて当たり前とはかぎらない」という認識が、ユーザー企業の間に広がっている。
たとえば、ある企業は、増加するテレワーク関連の業務にシステム部門が忙殺され、基幹システムの運用に回せる人的リソースを割り振るしかなくなり維持運用が手薄になり危機感を抱いている。別の企業は、BCP対策として高性能サーバ用の自家発電施設を検討していたが、コロナ禍で人が動けなければ、発電施設の稼働そのものが危うくなることが分かった……など。
クラウド移行を先送りしたくなるほど高い堅牢性・信頼性を誇るPower Systemsをはじめとする高性能サーバでも、“人”を含めたシステムの運用・保守という観点では、実は大きな脆弱性を抱えていたことが、今回のコロナ禍で露呈したのである。
また、「ハードウェア」であるために製品の保守期間が終了してしまったり、既に完成形態に近く新しい投資が一巡したにも関わらず専門的であるために技術的なスキルを持った「保守人員」が確保できなかったりするケースも増えているのだ。
こうした“人”の課題に加え、コロナ禍以前からの多くの企業が直面していた、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」「2025年の崖」など“システム”の難題も立ちふさがる。こうした課題を解決する方法として注目されているのが、Power Systemsなど高機能に進化しているサーバのメリットを享受できるクラウド化だ。
この記事の続き ＞＞
・高性能サーバの運用リソースを大幅に削減するには
・コロナ禍や大地震に負けない「万全のBCP対策」に必要なこと
・スタンレー電気が選んだ選択肢を解説
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