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クレディセゾンがローコード開発を「過大視しない」ワケ、重視する「選択肢」とは?

ローコード・ノーコードツールは、DX推進に効果的な手段として挙がることが多い。IT部門でなくてもシステム開発を可能にする同ツールだが、「すぐに飛び付くのは決して得策とは言えない」と説くのは、クレディセゾンでテクノロジーセンター長を務める藤野丈二氏だ。その理由とは一体何か。そして、クレディセゾンはどのような視点に基づき効果的なシステム開発を行っているのか。同社で数多くの開発案件を手掛けてきた藤野氏が解説する。

すぐ「ローコード・ノーコード」はNG?

 近年DXを推進する手段として、ローコード・ノーコードツールによるシステム構築が注目を集めている。開発経験がない業務部門でも、少ない負荷でソフトウェア開発が行えるローコード・ノーコードツールは人材不足に悩む現代における強力な「切り札」として注目されることも多い。

 しかし、そんなローコード・ノーコードツールについて「ローコード・ノーコードによる開発を検討する場合には、活用が妥当かどうかを事前に見極める必要があります。そのためには、取れる手段の確認が重要です」と語るのは、クレディセゾン テクノロジーセンター長の藤野丈二氏だ。

 藤野氏によると、クレディセゾンでは2019年のテクノロジーセンター立ち上げ以前には、システムの開発はITベンダーに業務委託する以外の方法はなかったという。

「業務委託の場合は、アジリティを重視したいと考えても、実現は難しいです。そのため、2019年にテクノロジーセンターを開設し、内製開発チームを発足しました。業務委託と内製開発という2つの選択肢ができ、アジリティや要件の変更の柔軟性を重視するか、スケジュールやセキュリティを重視するか、選択が可能になりました」(藤野氏)

 そんなクレディセゾンだが、システム開発においては、すぐにローコード・ノーコード開発に飛び付くのではなく、それぞれの開発手段の有効性についてしっかりと検討しながら選択肢を決めているという。では、同社は具体的にどんな基準に従って開発手段を選んでいるのだろうか。

この記事の続き >>

  • ・システム開発のカギ「かけ合わせ」とは
    ・クレディセゾンはどうBIツールを導入した?
    ・社内体制のある「方針転換」とは

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